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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FHU4

有価証券報告書抜粋 JIG-SAW株式会社 役員の状況 (2018年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性6名 女性-名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
代表取締役
社長
山川 真考1967年2月1日
1989年4月㈱リクルート 入社
2000年4月トランス・コスモス㈱ 入社
2002年6月同社 取締役
2005年5月アイピー・テレコム㈱(現 当社) 取締役
2008年9月当社 代表取締役社長(現任)
(注)1920,000
取締役CFO鈴木 博道1983年8月20日
2006年4月監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ) 入所
2009年8月公認会計士登録
2012年8月当社 入社
2012年11月当社 経営管理ユニット長
2013年7月当社 取締役 経営管理ユニット長
2015年9月当社 取締役CFO(現任)
(注)130,000
取締役CTO志賀 太生1973年7月9日
1998年4月㈱エスイーシー 入社
2004年4月アイピー・テレコム㈱(現 当社) 入社
2006年5月アイピー・テレコム㈱ 取締役
2008年9月当社 取締役
2015年9月当社 取締役CTO(現任)
(注)120,000


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
取締役
(監査等委員)
茂呂 眞1961年3月4日
1983年4月東武鉄道㈱ 入社
1985年9月第二電電㈱(現 KDDI㈱) 入社
1997年4月トランス・コスモス㈱ 入社 企画管理部長
1998年6月同社 取締役 社長室長
2003年10月㈱ナガセ 入社 情報システム部長
2008年7月同社 上級執行役員 こども英語塾本部長兼情報システム部長
2014年3月当社 常勤監査役
2014年10月㈱メディアシーク 社外監査役
2016年3月当社 取締役 監査等委員(現任)
2016年5月協立情報通信㈱ 社外監査役(現任)
(注)21,000
取締役
(監査等委員)
山本 明彦1958年1月10日
1980年4月㈱北海道銀行 入行
1999年8月同行 旭ヶ丘支店支店長
2000年7月㈱ソフトフロント 入社
2001年10月同社 取締役
2005年9月山本コンサルティングオフィス 代表(現任)
2006年12月アイピー・テレコム㈱(現 当社) 監査役
2013年5月㈱サッポロドラッグストアー(現 サツドラホールディングス㈱) 社外監査役(現任)
2016年3月当社 取締役 監査等委員(現任)
(注)23,000
取締役
(監査等委員)
美澤 臣一1960年6月22日
1984年4月西武建設㈱ 入社
1989年4月大和証券㈱(現 ㈱大和証券グループ本社) 入社
1997年7月ディー・ブレイン証券㈱設立 代表取締役社長
1999年7月トランス・コスモス㈱ 入社
事業企画開発本部長
2002年10月同社 専務取締役
2003年4月コ・クリエーションパートナーズ㈱設立
代表取締役(現任)
2004年4月トランス・コスモス㈱
専務取締役CFO(最高財務責任者)
2008年9月㈱マクロミル 社外取締役
2009年7月㈱フロンティアインターナショナル 社外監査役(現任)
2010年6月㈱ナノ・メディア 社外監査役
2011年7月㈱ザッパラス 社外取締役(現任)
2013年6月ミナトエレクトロニクス㈱(現 ミナトホールディングス㈱) 社外監査役(現任)
2014年3月当社 監査役
2015年6月Kudan㈱ 社外取締役(現任)
2016年3月当社 取締役 監査等委員(現任)
(注)2
974,000


(注)1.2019年3月26日開催の定時株主総会終結の時から、1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
2.2018年3月28日開催の定時株主総会終結の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
3.取締役(監査等委員)茂呂眞、山本明彦及び美澤臣一は、社外取締役であります。
4.当社の監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 茂呂 眞、委員 山本 明彦、委員 美澤 臣一

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31436] S100FHU4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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