有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G2QP
デクセリアルズ株式会社 連結経営指標等 (2019年3月期)
回次 | 第3期 | 第4期 | 第5期 | 第6期 | 第7期 | |
決算年月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | |
売上高 | (百万円) | 65,508 | 62,654 | 62,598 | 70,079 | 60,580 |
経常利益 | (百万円) | 9,870 | 8,163 | 2,893 | 5,682 | 3,903 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (百万円) | 10,721 | 4,587 | 949 | 3,426 | 2,284 |
包括利益 | (百万円) | 14,224 | 2,609 | 2,341 | 2,038 | 1,588 |
純資産額 | (百万円) | 54,421 | 52,062 | 50,682 | 49,921 | 49,055 |
総資産額 | (百万円) | 88,978 | 87,296 | 97,347 | 94,958 | 87,586 |
1株当たり純資産額 | (円) | 863.82 | 868.96 | 843.56 | 825.82 | 809.40 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 170.18 | 73.16 | 15.85 | 56.91 | 37.73 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | 71.90 | 15.65 | 56.16 | 37.43 |
自己資本比率 | (%) | 61.16 | 59.64 | 52.06 | 52.57 | 56.01 |
自己資本利益率 | (%) | 22.56 | 8.62 | 1.85 | 6.81 | 4.62 |
株価収益率 | (倍) | - | 15.20 | 69.40 | 19.42 | 19.45 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 13,338 | 12,115 | 5,128 | 8,988 | 7,826 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △2,714 | △6,537 | △5,448 | △8,454 | △6,554 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △11,519 | △4,988 | 760 | △1,734 | △4,564 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 16,456 | 16,259 | 16,432 | 14,887 | 11,826 |
従業員数 | (人) | 2,366 | 2,317 | 2,124 | 1,981 | 2,005 |
2.第3期において、当社株式は非上場であり、潜在株式は存在するものの、期中平均株価が把握できないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は記載しておりません。
3.第3期の株価収益率については、当社株式は非上場株式であるため、記載しておりません。
4.当社は、2015年4月28日開催の取締役会決議により、2015年5月27日付で普通株式1株につき100株の株式分割を行っておりますが、第3期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5.当社は第4期より従業員株式所有制度及び第5期より業績連動型株式報酬制度を導入しております。(制度の詳細については「第4 提出会社の状況 1株式等の状況 (8)役員・従業員株式所有制度の内容」に記載しております。)
当制度の導入に伴い、資産管理サービス信託銀行株式会社(信託E口)が所有する当社株式については、有価証券報告書において自己株式として会計処理をしているため、第4期以降の期末の普通株式の数及び期中平均株式数は、当該株式の数を控除して算定しております。
6.第5期の数値は、誤謬の訂正による遡及処理後の数値であります。
7.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日 企業会計基準委員会)等を当連結会計年度の期首から適用しており、第3期以降の連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31633] S100G2QP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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