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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100DB1A

有価証券報告書抜粋 小野建株式会社 沿革 (2018年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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1949年8月セメント、金物、土木建築資材の販売を目的に大分県大分市大字大分1414番地に株式会社小野建材社(資本金100万円)を設立
1955年8月大分県大分市大字大分字南新町2712番地の1に本店を移転し、建設用機械類の販売を開始
1957年2月商号を小野建株式会社に変更
1957年8月福岡県小倉市(現北九州市小倉北区)に小倉支店を開設し、鉄鋼商品の販売を本格化
1966年12月熊本県熊本市に熊本支店を開設
1968年11月大分県大分市大字勢家字京泊1396番地の41に本店を移転
1970年6月広島県安芸郡海田町に広島支店を開設
1972年4月大分県大分市にゴルフ練習場「春日浦ゴルフセンター」を開設
1974年8月福岡市中央区に福岡営業所(現福岡支店)を開設
1975年9月長崎県西彼杵郡時津町に長崎営業所(現長崎支店)を開設
1977年12月大分県大分市に駐車場ビルを建設
1983年8月大阪市西区に大阪営業所(現大阪支店)を開設し、小倉支店及び大阪営業所にて鉄鋼商品の輸入販売を開始
1991年4月小倉支店内に管理統括本部を設置
1992年8月ゴルフ練習場を全面改築し、「マリゼ春日浦ゴルフスクエア」に名称変更
1994年10月大分県大分市大字鶴崎1995番地の1に本店を移転
1994年11月日本証券業協会に株式を店頭登録
1995年10月東京都中央区に東京事務所(現東京支店)を開設
1999年1月大阪証券取引所市場第二部及び福岡証券取引所に株式を上場
2001年10月千葉県浦安市に東京支店浦安センター(物流倉庫)を開設
2002年8月北九州市小倉北区に西日本スチールセンター株式会社(現・連結子会社)を設立
2003年12月東京証券取引所市場第二部に株式を上場
2004年2月青森県八戸市に八戸営業所を開設
2004年9月沖縄県那覇市に沖縄営業所(現沖縄支店)を開設
2004年10月鹿児島県鹿児島市に南九州営業所(現鹿児島営業所)を開設
2004年11月宮崎県宮崎市に宮崎営業所を開設
2005年3月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定替え
2005年8月仙台市青葉区に仙台営業所(現仙台支店)を開設
2006年4月山口県山口市に山口営業所を開設
2008年3月横浜鋼業株式会社(大阪市西区)の株式を取得
2008年4月愛知県名古屋市に名古屋営業所を開設
2008年10月株式交換により横浜鋼業株式会社を完全子会社化
2009年6月三協則武鋼業株式会社(現堺市西区)の株式を追加取得し、連結子会社化
2010年9月小野建沖縄株式会社(那覇市)を設立し、連結子会社化
2011年1月石川県金沢市に北陸出張所(現北陸営業所)を開設
2011年4月滋賀県草津市に滋賀営業所を開設
2011年10月兵庫県姫路市に兵庫営業所を開設
2012年9月愛媛県松山市に四国営業所を開設
2013年3月連結子会社の横浜鋼業株式会社を吸収合併
2013年3月滋賀営業所を京滋営業所として京都府京都市に移転
2013年10月広島県福山市に福山営業所を開設
2014年5月沖縄県沖縄市に小野建沖縄中部センターを開設
2014年7月群馬県高崎市に東京支店高崎センターを開設
2015年1月大阪府堺市に大阪支店堺スチールセンターを増設
2015年2月兵庫県姫路市に兵庫営業所を倉庫併設で新築移転
2015年3月兵庫県神戸市に神戸営業所を開設
2015年10月福岡県久留米市に久留米営業所を開設
2016年1月茨城県神栖市に東京支店鹿島センターを開設
2016年1月愛媛県新居浜市に新居浜営業所を開設
2016年1月愛媛県松山市に四国営業所を倉庫併設で新築移転
2016年3月香川県丸亀市に丸亀営業所を開設
2016年4月岡山県岡山市に岡山営業所を開設
2016年5月大阪府松原市に南大阪営業所を開設
2016年7月福岡県北九州市小倉北区西港町12番地の1に本社を登記変更
2017年10月長崎県佐世保市に佐世保営業所を開設
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01324] S100DB1A)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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