有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FP2T
株式会社バリューゴルフ 沿革 (2019年1月期)
当社の前身は2003年1月に当社現代表取締役社長水口通夫が設立した㈱スリーベースであります。同社では、ブライダル情報誌の広告制作受託業務・不動産広告コンサルティング業務を開始するとともに、2003年10月にゴルファー向けフリーペーパー「月刊バリューゴルフ 関東版」を創刊いたしました。
その後、2004年2月に当社を設立し、「月刊バリューゴルフ 関東版」の制作・発行業務を同社から移管しました。
その後、2004年2月に当社を設立し、「月刊バリューゴルフ 関東版」の制作・発行業務を同社から移管しました。
年月 | 概要 |
2003年1月 | 東京都渋谷区に㈱スリーベースを設立し、ブライダル情報誌の広告制作受託業務(広告メディア制作事業)、及び不動産広告コンサルティング業務開始 |
2003年10月 | ゴルファー向けフリーペーパー 「月刊バリューゴルフ 関東版」創刊(ゴルフ事業) |
2004年2月 | 東京都渋谷区にて当社を設立し、「月刊バリューゴルフ 関東版」制作・発行業務を㈱スリーベースから当社に移管 |
2004年11月 | 本店所在地を東京都港区新橋1丁目に移転 |
2004年12月 | ゴルフ事業拡大のため、大阪市淀川区に関西支社を開設 |
2005年2月 | 「月刊バリューゴルフ 関西版」創刊 |
2005年5月 | 組単位の「ゴルフ場予約代行サービス」を開始 |
2006年8月 | 本店所在地を東京都港区芝4丁目に移転 |
2006年10月 | ゴルフ場向け顧客管理・集客支援ASP(※)システム「リピ増くん」の提供開始 |
2007年10月 | 「リピ増くん」のモバイル対応バージョン「リピ増くんモバイル」の提供開始 |
2008年1月 | 当社を存続会社として㈱スリーベースを吸収合併 |
2008年6月 | ㈱ジェーシービーと、JCBカード会員向けゴルフサービスの提供に関する業務提携を締結 |
2008年8月 | JCBゴールド会員向けゴルフ情報誌「バリューゴルフプレミア」創刊 |
2009年4月 | ゴルフレッスンサービス「バリューゴルフレッスン」の提供開始 |
2010年4月 | ゴルフ場向けお一人様組み合わせ予約ASPシステム「1人予約ランド」提供開始 |
2010年10月 | 「1人予約ランド」の総合ポータルサイトを開設 |
2010年11月 | 特定のゴルフ場で利用できる格安プレー券を販売するECサイト「バリューゴルフショップ」開設 |
2011年2月 | 広告メディア制作事業拡大のため、石川県金沢市に金沢オフィスを開設 |
2011年7月 | アイディーマネジメントシステムズ㈱より、ゴルファー専門コミュニティサイト「Gサークル」の運営業務を譲受 |
2012年3月 | 広告メディア制作事業拡大のため、連結子会社㈱スクラムを設立し、求人広告制作受託業務を開始 |
2012年4月 | ゴルフ場の集客支援コンサルティングサービスの提供開始 |
2012年10月 2013年10月 2014年5月 2016年3月 2016年9月 2017年9月 2018年2月 2018年8月 | 本店所在地を現在地(東京都港区芝4丁目)に移転 ㈱バリューメディカルの全株式を取得し、医療分野における出版サービス(メディカル事業)を開始 連結子会社㈱スクラムにおいて、福岡県福岡市中央区に天神制作センターを開設 東京証券取引所マザーズに株式を上場 ㈱ジープの全株式を取得し、ゴルフ事業におけるECサービスを本格的に開始 インドアゴルフスクール事業を譲受、「バリューゴルフ大崎」として営業を開始 ㈱日本旅行協会の全株式を取得し、トラベルサービスの内製化に着手 ㈱産経旅行の全株式を取得し、トラベル事業を新たな事業の柱とする組織体制に変更 |
(※)ASPとはApplication Service Providerの略であり、アプリケーションソフトの機能をネットワーク経由で顧客に提供するサービス及びそれを提供する事業者を言います。 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32108] S100FP2T)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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