有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D8JI
高砂熱学工業株式会社 研究開発活動 (2018年3月期)
当連結会計年度の研究開発活動は、引続きエネルギーミニマムでの最適環境の実現、生産効率向上のための環境制御技術の提供、高品質・省力化に貢献する施工技術の開発を基本方針に掲げ、脱CO2、省エネルギー、地球環境保全、事業継続、その他多様な顧客ニーズに応える技術と商品の創出に注力してまいりました。
具体的には、エネルギー最適・有効利用のための要素技術とそれらのシステム化技術、人工知能や情報通信技術を駆使した高度な設備運用や監視技術、地球環境負荷の低減技術などの研究開発に取り組んでおります。
特に、脱CO2の推進に寄与する低温廃熱を有効利用できる蓄熱システム、次世代型のエネルギーマネジメントシステム、特にリニューアル工事での施工性向上が期待できるアルミ冷媒配管施工技術などの開発を推進いたしました。
当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は、1,063百万円でありました。
セグメントごとの主な成果は、次のとおりであります。
今後は、施設運用データの蓄積と一括管理により、複数の建物のエネルギー消費量や設備の運用評価、異常・劣化診断機能を強化するとともに、全体最適運用に向けたシステム開発を重点化してまいります。
(3) アルミ冷媒配管施工技術
冷媒配管工事で主流である銅配管と比べ、重量が3分の1と軽量かつ廉価でリサイクルが容易なアルミ冷媒配管施工技術の開発を行いました。アルミメーカーとアルミ配管の仕様を定めると共に、アルミ配管用の機械式継手を東尾メック株式会社と共同開発いたしました。今後、堅調なリニューアル工事に適するアルミ冷媒配管工法の展開を加速していきます。
なお、当連結会計年度における研究開発費は、957百万円でありました。
なお、当連結会計年度における研究開発費は、106百万円でありました。
(その他)
該当事項はありません。
具体的には、エネルギー最適・有効利用のための要素技術とそれらのシステム化技術、人工知能や情報通信技術を駆使した高度な設備運用や監視技術、地球環境負荷の低減技術などの研究開発に取り組んでおります。
特に、脱CO2の推進に寄与する低温廃熱を有効利用できる蓄熱システム、次世代型のエネルギーマネジメントシステム、特にリニューアル工事での施工性向上が期待できるアルミ冷媒配管施工技術などの開発を推進いたしました。
当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は、1,063百万円でありました。
セグメントごとの主な成果は、次のとおりであります。
(設備工事事業)
(1) 吸着材を用いた低温廃熱蓄熱システム
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、石原産業株式会社、大塚セラミックス株式会社、森松工業株式会社と共同で開発した特殊吸着材を用いた蓄熱システムについて、運用・設計に関わる基礎データの更なる収集と実証導入に向けた企画を行いました。本開発では、産業技術総合研究所(産総研)の技術を基に、吸着材の更なる高性能化と量産技術を確立し、今まで利用が難しかった100℃以下の低温廃熱を高密度に蓄熱し利用することが可能となりました。定置での廃熱利用に加え、日野自動車株式会社と共同開発した可搬コンパクト型蓄熱システムの利用により、オフラインでの熱輸送も可能となりました。今後、商品化に向けて複数現場での実証導入を予定しております。(2) 次世代エネルギーマネジメントシステム
顧客建物や施設の設備運用を、ライフサイクルにわたって「見える化」、「運転支援」、「運用最適化」するクラウド型エネルギーマネジメントシステム(GDoc)について、開発を継続し、顧客施設での実証導入を更に進めております。熱源間の熱融通、蓄熱対応および負荷予測対応などの機能拡充を行うことで展開範囲を拡大してまいります。今後は、施設運用データの蓄積と一括管理により、複数の建物のエネルギー消費量や設備の運用評価、異常・劣化診断機能を強化するとともに、全体最適運用に向けたシステム開発を重点化してまいります。
(3) アルミ冷媒配管施工技術
冷媒配管工事で主流である銅配管と比べ、重量が3分の1と軽量かつ廉価でリサイクルが容易なアルミ冷媒配管施工技術の開発を行いました。アルミメーカーとアルミ配管の仕様を定めると共に、アルミ配管用の機械式継手を東尾メック株式会社と共同開発いたしました。今後、堅調なリニューアル工事に適するアルミ冷媒配管工法の展開を加速していきます。
なお、当連結会計年度における研究開発費は、957百万円でありました。
(設備機器の製造・販売事業)
ホテル等の2管式冷温水システムで年間自動冷暖房を可能にしたファンコイルとヒートポンプを一体化したユニットにおいて、小部屋の空調負荷に見合った小容量薄型タイプの製品を開発し商品ラインナップの強化を図りました。なお、当連結会計年度における研究開発費は、106百万円でありました。
(その他)
該当事項はありません。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00149] S100D8JI)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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