高周波熱錬株式会社 関係会社の状況 (2018年3月期)

名称	住所	資本金 (百万円)	主要な事業の内容	議決権の所有割合(%)	関係内容
(連結子会社)
㈱ネツレン・ヒートトリート (注)2	東京都品川区	80	IH事業部 関連事業	100	金属熱処理加工を行っております。 役員の兼任あり
㈱ネツレンハイメック	東京都品川区	80	IH事業部 関連事業	100	機械装置等の製造販売を行っております。 役員の兼任あり
九州高周波熱錬㈱	福岡県北九州市 若松区	36	IH事業部 関連事業	100	金属熱処理加工を行っております。 役員の兼任あり
㈱ネツレンタクト	静岡県浜松市東区	83	IH事業部 関連事業	100	機械装置等の製造販売を行っております。 役員の兼任あり
㈱ネツレン小松 (注)4	石川県小松市	40	IH事業部 関連事業	40	金属熱処理加工を行っております。 役員の兼任あり
㈱旭電波工業所	東京都東久留米市	80	IH事業部 関連事業	100	機械部品等の製造販売を行っております。 役員の兼任あり
㈱ネツレン・ヒラカタ	大阪府枚方市	20	IH事業部 関連事業	55	金属熱処理加工を行っております。 役員の兼任あり
ネツレン・ ユー・エス・エーInc. (注)2	米国 デラウェア州	16 百万US$	IH事業部 関連事業	100	米国における合弁会社の管理及び誘導加熱装置等のメンテナンス事業を行っております。
ネツレンアメリカ コーポレーション (注)2、5	米国 オハイオ州	19 百万US$	製品事業部 関連事業	57.9 (57.9)	米国において、高強度ばね鋼線の製造販売を行っております。 役員の兼任あり
上海中煉線材有限公司 (注)2、4	中国上海市	152 百万中国元	製品事業部 関連事業	40	中国において、高強度ばね鋼線の製造販売を行っております。 役員の兼任あり
塩城高周波熱煉有限公司 (注)2、4	中国江蘇省	83 百万中国元	IH事業部 関連事業	50	中国において、誘導加熱装置、自動車部品等の製造販売及び金属熱処理加工を行っております。 役員の兼任あり
広州豊東熱煉有限公司	中国広東省	25 百万中国元	IH事業部 関連事業	60	中国において、金属熱処理加工を行っております。 役員の兼任あり
高周波熱錬(中国)軸承有限公司 (注)2	中国山東省	195 百万中国元	IH事業部 関連事業	100	中国において、建設機械部品等の製造販売を行っております。 役員の兼任あり
ネツレン・チェコ有限会社 (注)2	チェコ共和国 ウスティ州	400 百万チェココルナ	製品事業部 関連事業	90	チェコにおいて、高強度ばね鋼線の製造販売を行っております。 役員の兼任あり
PT.ネツレン・インドネシア	インドネシア 共和国 西ジャワ州	53,365 百万インドネシア ルピア	IH事業部 関連事業	91.6	インドネシアにおいて、メンテナンスサービス事業及び金属熱処理加工を行っております。 役員の兼任あり

名称	住所	資本金 (百万円)	主要な事業の内容	議決権の所有割合(%)	関係内容
ネツレン・メキシコ,S.A. de C.V. (注)2、5	メキシコ合衆国 アグアスカリエンテス州	186 百万メキシコペソ	IH事業部 関連事業	100 (2)	メキシコにおいて、メンテナンスサービス事業及び金属熱処理加工を行っております。 役員の兼任あり
韓国熱錬㈱ (注)6	大韓民国 慶尚北道永川市	1,000 百万W	IH事業部 関連事業	91	韓国において、誘導加熱装置等の製造販売を行っております。 役員の兼任あり
(持分法適用関連会社)
高麗熱錬㈱	大韓民国 慶尚北道浦項市	1,500 百万W	製品事業部 関連事業	49	韓国において、異形PC鋼棒の製造販売を行っております。 役員の兼任あり
ユーエスチタCO.,LTD. (注)5	米国 ケンタッキー州	2 百万US$	製品事業部 関連事業	20 (20)	米国において、ばねの製造販売を行っております。 役員の兼任あり
エヌティーケー精密 アクスル㈱ (注)5	米国 インディアナ州	30 百万US$	IH事業部 関連事業	20 (20)	米国において、自動車部品等の製造販売を行っております。 役員の兼任あり
天津豊東熱処理有限公司	中国天津市	83 百万中国元	IH事業部 関連事業	25	中国において、金属熱処理加工を行っております。 役員の兼任あり

(注) 1 主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しております。
2 特定子会社に該当しております。
3 有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。
4 持分は100分の50以下でありますが、実質的に支配しているため子会社としたものであります。
5 議決権の所有割合の( )内の数字は間接所有割合を内数で示しております。
6 韓国熱錬株式会社については、当連結会計年度において当社が株式を追加取得したことにより連結子会社となったため、連結の範囲に含めております。