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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D9GX

有価証券報告書抜粋 株式会社ロブテックス 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性5名 女性1名(役員のうち女性の比率16.7%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
マーケティング
本部長
地 引 俊 爲1969年3月14日生
1993年4月当社入社
2004年7月執行役員営業本部海外ブロック長
2005年5月執行役員海外営業本部長
2008年6月取締役上席執行役員海外営業本部長
2009年4月代表取締役社長兼海外営業本部長
2010年5月代表取締役社長
2012年6月代表取締役社長兼マーケティング本部長(現任)
(重要な兼職の状況)
株式会社ロブテックスファスニングシステム代表取締役
鳥取ロブスターツール株式会社代表取締役社長
株式会社ロブエース代表取締役社長
(注)228
取締役常務執行役員
フィナンシャル管理室長
豊 島 尚 規1956年11月20日生
1979年4月株式会社住友銀行(現株式会社三井住友銀行)入行
2007年6月当社出向
2007年6月管理本部長代理
2007年10月管理本部長
2008年6月当社入社
取締役上席執行役員管理本部長
2010年5月取締役上席執行役員フィナンシャル管理室長
2016年6月取締役常務執行役員フィナンシャル管理室長(現任)
(注)22
取締役常務執行役員
管理本部長
山 口 正 光1968年12月26日生
1992年6月当社入社
2004年7月執行役員経営管理本部経営情報システムグループリーダー
2005年5月執行役員国内営業本部副本部長
2006年2月執行役員物流本部長
2008年5月執行役員経営企画室長
2008年6月取締役上席執行役員経営企画室長
2010年5月取締役上席執行役員経営管理本部長兼経営企画部長
2012年6月取締役上席執行役員管理本部長
2016年6月取締役常務執行役員管理本部長(現任)
(注)24
取締役
(常勤監査等委員)
林 邦 男1952年12月5日生
1989年1月当社に入社
2004年6月取締役執行役員営業推進部長
2004年7月取締役常務執行役員経営管理本部長
2006年12月取締役常務執行役員経営企画室長兼管理本部長
2007年10月取締役常務執行役員経営企画室長
2008年6月監査役(常勤)
2016年6月取締役(常勤監査等委員)(現任)
(注)36



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
(監査等委員)
藤 本 昇1946年12月10日生
1974年4月藤本昇特許事務所を開設
2008年6月当社監査役
2016年6月取締役(監査等委員)(現任)
(重要な兼職の状況)
特許業務法人藤本パートナーズ代表社員
株式会社パトラ代表取締役
(注)31
取締役
(監査等委員)
遠藤 美智子1955年10月15日生
1996年4月弁護士登録
1996年4月稲垣貞男法律事務所(現稲垣・遠藤法律事務所)
2008年6月当社補欠監査役
2017年4月取締役(監査等委員)(現任)
(注)3
0
44

(注) 1 取締役(監査等委員)藤本昇及び遠藤美智子の両氏は、社外取締役であります。
2 任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 林邦男、委員 藤本昇、委員 遠藤美智子
5 当社は、監査等委員である取締役が法令に定める員数を欠くことになる場合に備え、予め補欠の監査等委員である取締役を1名選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
成 田 佳 大1973年12月26日生2010年4月税理士登録(注)
2012年5月

2013年10月
株式会社GMコンサルタント
代表取締役
税理士法人グローバルマネージメント
社員就任


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01403] S100D9GX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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