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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DGJG

有価証券報告書抜粋 天龍製鋸株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


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男性12名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
西 藤 晋 吉1951年6月17日
1974年4月当社入社
2002年1月大阪支店長
2003年6月取締役営業部長
2006年10月常務取締役営業担当
2007年7月龍蓮工具(廊坊)有限公司(現・龍蓮工具(大連)有限公司)董事長(現任)
2013年6月代表取締役社長(現任)
2013年9月天龍製鋸(中国)有限公司董事長(現任)
(注)321
代表取締役
専務
生産・開発
技術担当
長谷川 清 一1953年11月4日
1976年4月当社入社
2001年12月営業部営業二課長兼営業三課長
2003年6月取締役開発技術部長
2009年7月常務取締役生産・開発技術担当兼開発技術部長
2010年8月TENRYU EUROPE GMBH代表(現任)
2013年6月代表取締役専務生産・開発技術担当(現任)
(注)361
常務取締役電動・OEM部門担当兼営業一部長鈴 木 良 典1960年9月24日
1983年4月当社入社
1997年7月営業部営業一課長
2007年6月取締役営業部長
2010年8月TENRYU AMERICA, INC.プレジデント(現任)
2012年6月取締役営業一部長
2018年1月常務取締役電動・OEM部門担当兼営業一部長(現任)
(注)310
常務取締役一般・メタル部門担当兼営業二部長大 石 高 彰1967年8月29日
1990年4月当社入社
2004年4月営業部営業三課長
2010年7月営業部次長兼営業三課長
2012年6月取締役営業二部長
2018年1月常務取締役一般・メタル部門担当兼営業二部長(現任)
(注)35
取締役国際営業
部長
三 浦 朗1954年4月24日
1998年9月当社入社
2010年7月営業部貿易課長
2012年6月TENRYU EUROPE GMBH代表(現任)
取締役国際部長
2015年4月取締役国際営業部長(現任)
(注)32
取締役海外統括
室長
江 原 一 也1955年7月4日
1978年4月当社入社
1997年7月営業部貿易課長
2009年7月総務部長
2010年6月取締役総務部長
2015年4月取締役海外統括室長(現任)
(注)344
取締役管理部長鈴 木 達 志1965年6月21日
1991年4月当社入社
2002年12月営業部貿易課
2004年11月TENRYU SAW (THAILAND) CO.,LTD.代表
2013年6月取締役アジア担当
2015年7月取締役管理部長(現任)
(注)33
取締役総務部長堀 内 敏 晴1958年1月2日
2013年1月㈱静岡銀行退社
2013年2月当社入社
2013年5月経理部長
2015年4月総務部長
2017年6月取締役総務部長(現任)
(注)32


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役杉 山 明喜雄1957年10月25日
1983年9月監査法人太田哲三事務所(現・新日本有限責任監査法人) 入所
1992年1月杉山明喜雄公認会計士事務所開設
杉山明喜雄税理士事務所開設
2007年6月当社取締役(現任)
(注)31
常勤監査役大 林 和 廣1952年5月11日
1975年4月当社入社
1995年4月北陸営業所長
2010年6月常勤監査役(現任)
(注)410
監査役丹 羽 俊 文1955年12月25日
1985年2月税理士登録
1993年6月当社監査役(現任)
1999年1月丹羽俊文税理士事務所開設
(注)47
監査役大 庭 晋 一1965年4月24日
2002年7月税理士法人大庭会計事務所(現・税理士法人すばる)入所
2010年8月税理士法人すばる代表社員就任(現任)
2018年3月当社仮監査役
2018年6月当社監査役(現任)
(注)5
166


(注)1 取締役杉山明喜雄氏は、社外取締役であります。
2 監査役丹羽俊文、監査役大庭晋一の両氏は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01426] S100DGJG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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