有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DFWM
株式会社KVK 研究開発活動 (2018年3月期)
当社グループは、給水栓・給排水金具・継手及び配管部材の製造及び販売を主事業としている専門メーカーとして、研究開発本部を中心に、水まわりにおける快適性・利便性・安全性等住環境の向上をめざし、多様化する市場ニーズに応える商品開発を行っております。
子会社である大連北村閥門有限公司は、給水栓のうち主に単水栓を製造し、大部分を親会社である当社へ輸出をしている関係から、子会社独自での研究開発活動は行っておりません。
当連結会計年度における主な研究開発は以下の通りであります。
キッチン用では、中高級グレードの品揃え強化を行っており、グースネック水栓KM6061シリーズのマットホワイト・マットブラック仕様等カラーバリエーション展開を行いました。また、センサータイプのL型ビルトイン浄水器水栓KM6131シリーズを仕様追加しました。
洗面用では、洗面ボウル33種と排水金具18種を商品ラインナップに加えました。今後は、新洗面ボウルに対応した洗面水栓を充実させるべく水栓の開発を進めてまいります。
浴室用では、楽ダスサーモ水栓にオーバーヘッドシャワーを組み合わせた商品を追加しました。また、リフォーム向けの台付サーモシャワー水栓KF3008を量産化し、取替需要の掘り起こしにも力を入れております。
また、「使用シーン」「デザイン性」を追求した商品開発も行っており、キッチン用では、オープンホースグース水栓KM6211を量産化し、浴室用では新浄水シャワーeggを量産移行しました。今後も「快適」・「節水」・「節湯(※)」「使用性」を追求した商品や新たな市場創造型の商品の研究開発を推し進めてまいります。
住宅設備機器メーカー様向けとしては、お客様の商品見直しに伴う専用水栓として浴室用・キッチン用・洗面用合わせて7機種を市場投入しました。
なお、当連結会計年度における研究開発費は、3億83百万円であります。
(※)住宅・建築物の省エネ基準における節湯水栓の判断基準を満たすものをいう。
節湯A1:手元止水機構を有すること
節湯B1:少流量吐水機構を有すること
節湯C1:水優先吐水機構を有すること
子会社である大連北村閥門有限公司は、給水栓のうち主に単水栓を製造し、大部分を親会社である当社へ輸出をしている関係から、子会社独自での研究開発活動は行っておりません。
当連結会計年度における主な研究開発は以下の通りであります。
キッチン用では、中高級グレードの品揃え強化を行っており、グースネック水栓KM6061シリーズのマットホワイト・マットブラック仕様等カラーバリエーション展開を行いました。また、センサータイプのL型ビルトイン浄水器水栓KM6131シリーズを仕様追加しました。
洗面用では、洗面ボウル33種と排水金具18種を商品ラインナップに加えました。今後は、新洗面ボウルに対応した洗面水栓を充実させるべく水栓の開発を進めてまいります。
浴室用では、楽ダスサーモ水栓にオーバーヘッドシャワーを組み合わせた商品を追加しました。また、リフォーム向けの台付サーモシャワー水栓KF3008を量産化し、取替需要の掘り起こしにも力を入れております。
また、「使用シーン」「デザイン性」を追求した商品開発も行っており、キッチン用では、オープンホースグース水栓KM6211を量産化し、浴室用では新浄水シャワーeggを量産移行しました。今後も「快適」・「節水」・「節湯(※)」「使用性」を追求した商品や新たな市場創造型の商品の研究開発を推し進めてまいります。
住宅設備機器メーカー様向けとしては、お客様の商品見直しに伴う専用水栓として浴室用・キッチン用・洗面用合わせて7機種を市場投入しました。
なお、当連結会計年度における研究開発費は、3億83百万円であります。
(※)住宅・建築物の省エネ基準における節湯水栓の判断基準を満たすものをいう。
節湯A1:手元止水機構を有すること
節湯B1:少流量吐水機構を有すること
節湯C1:水優先吐水機構を有すること
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01434] S100DFWM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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