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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DHUW

有価証券報告書抜粋 株式会社トーアミ 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)

北川 芳仁1969年8月8日生
2001年8月当社入社
2008年2月関西事業部事業部長
2008年6月
2010年6月
取締役就任
常務取締役
2011年4月関西事業部事業部長 兼 中国事業部事業部長
2013年6月代表取締役社長就任(現任)
(注)5290
取締役会長北川 芳徳1941年8月25日生
1963年5月当社入社
1973年10月取締役就任
1980年10月代表取締役社長就任
2013年6月代表取締役会長就任
2018年4月取締役会長就任(現任)
(注)538
常務取締役管理本部長服部 利昭1954年6月3日生
2003年3月株式会社りそな銀行 大正支店長
2004年6月当社出向 管理本部総務部長
2004年12月当社入社 管理本部総務部長
2006年6月取締役就任
2008年6月常務取締役就任 管理本部長 (現任)
(注)513
取締役北九州事業部事業部長 兼 南九州事業部事業部長佐々木 利昭1967年12月25日生
1995年12月当社入社
2007年6月北九州事業部事業部長 兼 南九州事業部事業部長
2008年6月取締役就任(現任)
2011年4月中部事業部事業部長
2013年5月中国事業部事業部長
2013年6月関西事業部事業部長
2015年4月SMC TOAMI LIMITED LIABILITY COMPANY 社長
2017年4月北九州事業部事業部長 兼 南九州事業部事業部長(現任)
(注)519
取締役SMC TOAMI LLC社長下田 修一1964年11月20日生
1989年9月当社入社
2011年4月中国事業部営業部長
2013年5月中部事業部営業部長
2016年4月北九州事業部事業部長 兼 南九州事業部事業部長
2017年4月SMC TOAMI LIMITED LIABILITY COMPANY 社長(現任)
2018年6月取締役就任(現任)
(注)51
取締役木村 芳博1952年4月11日生
2001年7月株式会社大和銀行(現・株式会社りそな銀行) 奈良支店長
2003年1月株式会社大和銀総合システム
(現・株式会社DACS)営業部長
2005年10月同社管理部長
2012年4月同社退職
2015年6月当社取締役就任(現任)
(注)5-
取締役
(常勤監査等委員)
吉川 保1949年1月20日生
1989年3月株式会社菊一堂常務取締役就任
1991年8月当社入社
1992年1月管理本部経理部長
1993年6月取締役就任
2012年6月常勤監査役就任
2017年6月取締役(常勤監査等委員)就任(現任)
(注)611


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
(監査等委員)
林 秀春1933年11月24日生
1992年6月高松国税局長
1993年7月退官
1993年9月税理士登録
1993年10月税理士事務所開業
2006年6月当社社外監査役就任
2012年6月株式会社ユニカフェ 社外監査役(現任)
2017年6月取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)6-
取締役
(監査等委員)
近藤 正和1950年6月2日生


2003年10月株式会社りそな銀行 融資管理部主任主査役
2004年3月同社退職
2010年6月日本エスリード株式会社 社外監査役
2015年6月当社社外監査役就任
2016年6月日本エスリード株式会社 取締役(監査等委員)就任(現任)
2017年6月取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)6-
374
(注)1.取締役 木村芳博は、社外取締役であります。
2.監査等委員である取締役 林 秀春及び近藤正和は、社外取締役であります。
3.取締役会長 北川芳徳は、代表取締役社長 北川芳仁の父であります。
4.取締役 佐々木利昭は、取締役会長 北川芳徳の長女の配偶者であります。
5.2018年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
6.2017年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01441] S100DHUW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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