有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DJ4F
トーカロ株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性17名 女性1名 (役員のうち女性の比率6%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||||||||
代表取締役 会長 | ― | 町 垣 和 夫 | 1951年5月11日 |
| (注)3 | 285,600 | ||||||||||||||||||||||||
代表取締役 社長 | ― | 三 船 法 行 | 1955年5月3日 |
| (注)3 | 156,600 | ||||||||||||||||||||||||
専務取締役 | 管理本部長 | 木 村 一 郎 | 1951年6月5日 |
| (注)3 | 126,200 | ||||||||||||||||||||||||
常務取締役 | 製造本部長 | 久 野 博 史 | 1954年12月22日 |
| (注)3 | 87,400 | ||||||||||||||||||||||||
常務取締役 | 営業本部長 | 黒 木 信 之 | 1954年11月21日 |
| (注)3 | 107,200 | ||||||||||||||||||||||||
常務取締役 | 管理副本部長 | 樽 見 哲 男 | 1954年2月9日 |
| (注)3 | 57,800 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||
取締役 | 品質管理本部長 | 進 英 俊 | 1959年3月5日 |
| (注)3 | 63,900 | ||||||||||||||
取締役 | ― | 千 葉 祐 二 | 1959年5月29日 |
| (注)3 | 15,000 | ||||||||||||||
取締役 | 営業副本部長 兼 営業企画部長 | 三 木 猛 | 1958年4月19日 |
| (注)3 | 86,300 | ||||||||||||||
取締役 | 経理部長 兼 経営企画室長 | 後 藤 浩 志 | 1962年1月31日 |
| (注)3 | 65,300 | ||||||||||||||
取締役 (非常勤) | ― | 山 崎 優 | 1949年7月21日 |
| (注)3 | ― | ||||||||||||||
取締役 (非常勤) | ― | 吉 葉 正 行 | 1951年2月28日 |
| (注)3 | ― | ||||||||||||||
取締役 (非常勤) | ― | 丹 波 晨 一 | 1946年1月18日 |
| (注)3 | 800 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||
取締役 (非常勤) | ― | 瀧 原 圭 子 | 1956年3月13日 |
| (注)3 | ― | ||||||||||||||||
監査役 (常勤) | ― | 北 秋 廣 幸 | 1952年8月1日 |
| (注)4 | 174,800 | ||||||||||||||||
監査役 (常勤) | ― | 吉 田 敏 彦 | 1955年8月6日 |
| (注)4 | 1,200 | ||||||||||||||||
監査役 (常勤) | ― | 小 山 俊 彦 | 1957年6月20日 |
| (注)4 | 63,600 | ||||||||||||||||
監査役 | ― | 中 田 琢 也 | 1952年1月21日 |
| (注)4 | 2,800 | ||||||||||||||||
計 | 1,294,500 |
(注) 1 取締役 山崎 優、吉葉 正行、丹波 晨一及び瀧原圭子は、社外取締役であります。
2 監査役 吉田 敏彦及び中田 琢也は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01443] S100DJ4F)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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