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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D8MV

有価証券報告書抜粋 株式会社ニチダイ 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性5名 女性1名 (役員のうち女性の比率16.7%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
代表取締役社長古屋 元伸1955年9月21日生
1998年3月当社入社
1998年4月当社総務部長
1999年4月当社営業統括兼営業企画室長
1999年6月当社取締役就任
2000年4月当社営業本部長兼営業企画室長
2001年6月当社代表取締役副社長就任
2002年4月当社代表取締役社長就任
2008年4月ニチダイプレシジョン㈱
代表取締役社長就任
2015年7月当社代表取締役社長執行役員(現任)
(注)21,274
取締役執行役員
ネットシェイプ事業統括本部長
瀬川秀実1954年1月19日生
1972年3月当社入社
1993年4月当社営業部広島営業所長
1996年4月当社営業部長
2002年4月当社金型営業ゼネラルマネージャー
2002年6月当社取締役就任
2003年6月NICHIDAIAMERICACORPORATION
社長就任
2005年8月当社総務ゼネラルマネージャー
2006年4月当社管理統括
2007年10月当社国内営業ゼネラルマネージャー
2009年4月当社ネットシェイプ事業
国内営業ゼネラルマネージャー
2010年4月当社営業本部長
2011年4月NICHIDAI ASIA CO.,LTD.社長就任(現任)
NICHIDAI U.S.A.CORPORATION社長就任(現任)
2015年7月当社取締役執行役員(現任)
当社営業本部長
2016年4月ネットシェイプ事業統括本部長(現任)
(注)2408
取締役執行役員
管理統括本部長
辻寛和1955年5月7日生
2009年7月当社入社
2009年10月当社管理本部長
2010年1月当社管理本部長兼
経営企画室長
2010年6月当社取締役就任
2015年7月当社取締役執行役員(現任)
当社管理本部長兼経営企画室長
2016年4月当社管理統括本部長兼経営企画室長
2017年4月当社管理統括本部長(現任)
(注)2207
取締役
(監査等委員)
岡 廣次郎1953年12月25日生
1977年5月当社入社
1996年4月当社情報開発部長
1997年4月当社経営企画室長
2000年4月当社管理本部総務部長
2001年4月当社広報室長
2005年4月当社品質保証グループマネージャー
2014年1月当社品質保証部 品質保証課担当
2015年6月当社取締役(常勤監査等委員)就任(現任)
(注)3157
取締役
(監査等委員)
西野 吉隆1952年9月25日生
1976年11月監査法人中央会計事務所入所
1981年8月公認会計士登録
1997年9月中央監査法人 代表社員就任
2007年8月公認会計士西野吉隆事務所開設
2010年1月税理士登録
2015年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)35



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
取締役
(監査等委員)
真田 尚美1968年5月3日生
1996年4月弁護士登録(大阪弁護士会)
三宅合同法律事務所(現弁護士法人三宅法律事務所)入所(現任)
2015年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
2016年1月大阪家庭裁判所 参与員(現任)
2016年6月京都大学法科大学院客員教授(現任)
(注)3
2,051

(注) 1.取締役の西野吉隆氏及び真田尚美氏は、社外取締役であります。
2.監査等委員以外の取締役の任期は、2018年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3.監査等委員である取締役の任期は、2017年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.当社は監査等委員会設置会社であります。監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 岡廣次郎 委員 西野吉隆 委員 真田尚美
5.当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各事業部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。執行役員は、9名で構成されております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01456] S100D8MV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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