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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100E1GU

有価証券報告書抜粋 タケダ機械株式会社 役員の状況 (2018年5月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性8名 女性―名(役員のうち女性の比率―%)
役 名職 名氏 名生年月日略 歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
竹 田 雄 一1975年4月19日生
2006年8月㈱タケダ機械入社
2008年6月当社営業部(工期チーム)課長
2009年6月当社営業部部長
2009年12月当社経営企画室長
2010年8月当社専務取締役経営企画室長兼営業部管掌就任
2012年5月タケダ精機㈱取締役就任
2013年6月当社代表取締役社長就任(現任)
2016年8月タケダ精機㈱代表取締役社長就任(現任)
(注)496,030
専務取締役営業本部長吉 田 末 広1957年10月13日生
1990年12月㈱タケダテクニカル(現 タケダ機械㈱)入社
2003年6月当社営業部課長(広島営業所長)
2009年6月当社営業部部長(大阪営業所長)
2009年12月当社営業部西日本担当部長
2010年8月当社取締役営業部長兼技術サービス部管掌就任
2013年6月当社取締役営業部長就任
2014年6月当社常務取締役営業部長就任
2017年6月当社専務取締役営業本部長就任(現任)
(注)4800
取締役管理部長鈴 木 修 平1962年12月27日生
1985年4月㈱北國銀行入行
2014年4月同行監査部長
2016年4月同行退職
2016年4月当社入社
2016年8月当社取締役管理部長就任(現任)
(注)4



役 名職 名氏 名生年月日略 歴任期所有株式数
(株)
取締役生産本部長伊 藤 石 典1973年9月5日生
2012年3月コマツ産機㈱退職
2012年4月タケダ精機㈱入社
2014年10月同社取締役工場長就任
2016年8月当社取締役製造部長就任
2017年6月当社取締役生産本部長就任(現任)
(注)447,200
取締役金 田 栄 悟1964年9月22日生
1988年10月監査法人朝日新和会計社(現 有限責任あずさ監査法人)入所
2003年9月同法人社員
2011年8月同法人退職
2011年9月公認会計士金田栄悟事務所代表(現任)
金田栄悟税理士事務所代表(現任)
2016年8月当社取締役就任(現任)
(注)4
常勤監査役岡 安 勉1950年6月26日生
1976年2月㈱山善退職
1976年3月㈱竹田機械製作所(現 タケダ機械㈱)入社
1979年11月竹田機械販売㈱入社 同社大阪営業所長
1989年7月同社取締役営業部長就任
1990年6月当社取締役営業本部長兼営業部長就任
1996年11月当社常務取締役営業本部長兼営業部長就任
1998年2月当社常務取締役生産本部長就任
1998年9月当社取締役生産本部長就任
2000年5月
当社取締役生産本部長兼製造部長兼技術開発部長兼品質保証部長就任
2001年7月当社取締役営業部長兼営業・サービス担当就任
2007年8月
当社常務取締役営業部長兼技術開発部・サービス課管掌就任
2010年8月当社常務取締役海外部長就任
2013年6月当社取締役管理部長就任
2016年8月当社監査役就任(現任)
(注)51,300
監査役村 西 卓1954年2月26日生
2009年3月金沢税務署退職
2009年4月伊藤会計事務所入所(現任)
2015年8月当社監査役就任(現任)
(注)6
監査役阿慈知 幸 雄1952年3月3日生
1970年4月㈱北國銀行入行
2005年7月同行退職
2005年8月北国総合リース㈱入社
2013年6月同社執行役員
2015年6月同社退職
2017年8月当社監査役就任(現任)
(注)7
145,330

(注) 1.取締役 金田栄悟氏は、社外取締役であります。
2.監査役 村西卓及び阿慈知幸雄の両氏は、社外監査役であります。
3.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。

氏 名生年月日略 歴所有株式数
(株)
中 島 隆1949年11月25日生1976年8月伊藤会計事務所入所(現任)


4.2018年8月30日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2016年8月25日開催の定時株主総会の終結の時から3年間
6.2015年8月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.2017年8月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01508] S100E1GU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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