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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DCG4

有価証券報告書抜粋 株式会社島精機製作所 研究開発活動 (2018年3月期)


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当社の企業グループにおきまして幅広く研究開発活動を行っており、当連結会計年度における研究開発費の総額は、27億94百万円であります。
セグメントに関連付けた研究開発費については、当社の研究開発活動が開発課題に対応したプロジェクトを必要に応じてフレキシブルに編成して取り組んでおり、セグメント別に関連付けることが困難であるため記載しておりません。
当連結会計年度における主な研究開発活動の概要は次のとおりであります。
当社グループのコア・ビジネスである横編機分野におきまして、機種バリエーションの充実を進めていく一方で、部品の共通化を進める取り組みを行ってまいりました。
ホールガーメント横編機でも主力機種のバリエーションを拡充しており、「MACH2XSでは、2015年に発表した「二枚編出し装置」をさらに進化させ、生産効率だけではなく原料消費を削減するモノ創りを追求しました。
また、ホールガーメント横編機のミニタイプである「SWG091N2」に、5ゲージタイプが加わりました。この開発によりこれまで以上に編み目の粗いコースゲージのアイテムに対応することができ、ラインアップの強化が図られました。
成型編機においては、「SVR」のループプレッサーベッドを搭載した機種に新機能「i-プレーティング」を追加しました。当社独自のループプレッサー機能を活用することで柄・デザインに応じて、編み地の表に見える糸の入れ替えを同一コース内において針単位で可能とし、ジャカード柄のデザインを天竺編みで効率的に編成できるようになりました。
一方、「All in One」コンセプトのもと開発されたデザインシステム「SDS-ONE APEX3」は、トータルソリューションシステムとしてソフトの充実を図り進化を続けております。
ニット編成面の開発を進めるトータルデザインセンターにおいては、最先端の横編み技術を駆使し、独創的で魅力あふれるニットファッションの開発を行ってまいりました。なかでも11月に開催した当社55周年記念イベントでは、最新のニットサンプルの展示の他、バーチャルリアリティ(VR)技術を取り入れた展示、またファッションショーでは、実際のモデルがランウェイを歩く中、後部スクリーンに「SDS-ONE APEX3」で作成した3Dのバーチャルサンプルをまとったバーチャルモデルを映し出し、リアルとバーチャルの世界を同時に見ていただくなど、未来を見据えた提案を行いました。
アパレル業界以外での採用が進む自動裁断機の「P-CAM」シリーズは、機種バリエーションの拡充とともに、「Total Cutting Solution」を確立させるため、裁断機の開発にとどまらず、延反からラベリングそしてピックアップと裁断の前後工程において生産性向上や省人化につながる開発を強化しています。
当期は、裁断機においてフレームやナイフの駆動方式等を刷新し、裁断精度を高める改良を実施しました。また海外展開を後押しするため、それらに適応した機種ラインアップを追加しました。
そして、昨年度発表した自動延反機「P-SPR2」に加え、ニット、布帛、柔らかい生地など素材に応じた「P-SPR2L」、「P-SPR2K」を開発しました。素材の特性に応じた延反機を選択することができるため、生産性向上につなげることができます。
今後も性能の向上に加え、お客様の要望に合わせた開発を継続することで、アパレル業界のみならず、航空宇宙関連、自動車産業、産業資材など様々な業界への浸透を図ってまいります。
手袋編機については、21ゲージ対応のプロトタイプマシンを発表しました。ベルト駆動方式や脱着式選針ドラムを採用したことで、編み幅のコントロールやドラム交換も容易にできるようになることからサイズ違いの生産も効率的に行えます。また、21ゲージとこれまでにない細かい針で編成することでディッピング加工用手袋などに対応します。
以上のように、当社では創業以来、「Ever Onward ― 限りなき前進」の経営理念のもと、「創造性にもとづく独自の技術開発」を基本に、ハードウェア、ソフトウェアを自社開発し、常に顧客の立場に立った製品及びノウハウを生み出すための研究開発に努めております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01531] S100DCG4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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