有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DD59
株式会社 東京自働機械製作所 役員の状況 (2018年3月期)
男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||
代表取締役 社長 | 山 本 治 男 | 1951年3月27日生 |
| (注)4 | 9 | |||||||||||||||||||||||||
※取締役 | 海外事業・ 製造担当 兼国際部長 | 佐 藤 康 公 | 1961年4月5日生 |
| (注)4 | 7 | ||||||||||||||||||||||||
※取締役 | 国内事業担当 兼営業部長 | 太 田 直 人 | 1959年4月21日生 |
| (注)4 | 0 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 | 垣 内 真 | 1953年1月9日生 |
| (注)4 | 5 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||
取締役 | 長 友 康 夫 | 1949年1月3日生 |
| (注)4 | 1 | |||||||||||||||||||
取締役 | 中 村 洋 一 | 1949年11月12日生 |
| (注)4 | 1 | |||||||||||||||||||
常勤監査役 | 小 嶋 甲子雄 | 1956年3月19日生 |
| (注)5 | 0 | |||||||||||||||||||
監査役 | 山 口 秀 夫 | 1949年4月18日生 |
| (注)6 | 1 | |||||||||||||||||||
監査役 | 前 田 剛 介 | 1962年6月12日生 |
| (注)7 | 2 | |||||||||||||||||||
計 | 30 |
(注) 1.取締役 長友康夫、中村洋一は、社外取締役であります。
2.監査役 山口秀夫、前田剛介は、社外監査役であります。
3.当社は、取締役 長友康夫、中村洋一、監査役 山口秀夫、前田剛介の4名を東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
4.2018年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2018年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.2016年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8.当社は、経営の合理化と意思決定の迅速化を図ってまいりましたが、監督機能と業務執行機能を制度的に分離し、業務執行の役割と責任を明確化し、その体制を強化するため執行役員制度を導入しております。 「役名」欄中、※を付している者は、執行役員を兼務しております。
〔執行役員の状況〕
役名 | 氏名 | 職名 |
常 務 執 行 役 員 | 佐 藤 康 公 | 海外事業・製造担当兼国際部長 |
執 行 役 員 | 太 田 直 人 | 国内事業担当兼営業部長 |
執 行 役 員 | 佐 藤 義 和 | システム設計担当兼設計開発部長 |
執 行 役 員 | 渡 邉 義 達 | 柏工場長兼CS部長 |
9.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
稲 葉 欣 久 | 1940年10月25日生 | 1972年6月 | 税理士登録 | (注) | ― |
1975年3月 | 公認会計士登録 | ||||
1982年9月 | 東陽監査法人入所 | ||||
1983年5月 | 株式会社カスミ監査役就任 | ||||
2001年5月 | 同社監査役退任 | ||||
2009年8月 | 東陽監査法人退所 | ||||
2009年9月 | 公認会計士事務所開設 | ||||
現在に至る |
(注) 補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01534] S100DD59)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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