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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DGUZ

有価証券報告書抜粋 オルガノ株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性 12名 女性 ―名 (役員のうち女性の比率 ―%)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役社長
代表取締役
鯉 江 泰 行1953年7月19日生
1981年4月東洋曹達工業株式会社
(現 東ソー株式会社)入社
2005年6月同社理事機能材料事業部長兼東京研究センター長兼東京研究所長
2008年6月同社取締役機能材料事業部長
2011年6月同社常務取締役機能商品セクター長兼エンジニアリングセクター長
2015年1月同社常務取締役機能商品セクター長兼高機能材料事業部長
2015年6月当社取締役社長(代表取締役)
(現在)
(注)49,300
取締役兼
専務執行
役員
機能商品本部長内 倉 昌 樹1954年8月6日生
1982年4月東洋曹達工業株式会社
(現 東ソー株式会社)入社
2010年6月同社理事法務・特許部長
2011年6月同社取締役法務・特許部長
2015年6月東ソー・スペシャリティマテリアル株式会社取締役社長(代表取締役)
トーソー・SMD,Inc.取締役会長
東ソー株式会社常務取締役機能商品セクター長兼高機能材料事業部長
2016年3月トーソー・アメリカ,Inc.取締役会長
2016年6月東ソー株式会社取締役常務執行役員機能商品セクター長兼高機能材料事業部長
2017年6月当社取締役兼専務執行役員機能商品本部長(現在)
オルガノフードテック株式会社取締役会長(代表取締役)(現在)
株式会社ホステック取締役会長(代表取締役)(現在)
(注)43,300
取締役兼
常務執行
役員
経営統括本部長
監査室、秘書室、海外事業推進本部、法務特許部、貿易管理室、環境安全品質保証部、購買・物流部、支店
担当
堀 比 斗 志1957年11月19日生
1984年4月東洋曹達工業株式会社
(現 東ソー株式会社)入社
1996年4月同社社長室
環境テクノ株式会社取締役
2006年6月東ソー株式会社電子材料事業部企画開発室長兼構造改革本部
2011年6月同社高機能材料事業部企画開発室長兼生産技術部
2012年3月環境テクノ株式会社取締役社長(代表取締役)
2012年6月東ソー株式会社理事
2014年6月当社取締役兼常務執行役員
2015年6月当社取締役兼常務執行役員貿易管理室長
2016年6月当社取締役兼常務執行役員経営統括本部長兼貿易管理室長
2017年6月当社取締役兼常務執行役員経営統括本部長(現在)
(注)42,200





役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役兼
常務執行
役員
技術開発本部長明 賀 春 樹1956年2月21日生
1978年4月当社入社
2011年6月当社執行役員開発センター長兼開発センター企画管理部長
2012年4月当社執行役員開発センター長兼開発センター第一開発部長
2013年4月当社執行役員開発センター長
2015年4月当社常務執行役員開発センター長
2016年6月当社取締役兼常務執行役員開発センター長
2017年6月当社取締役兼常務執行役員
2018年6月当社取締役兼常務執行役員技術開発本部長(現在)
(注)43,200
取締役兼
常務執行
役員
プラント本部長塩 見 正 樹1954年11月19日生
1977年4月当社入社
2011年4月オルガノ北海道株式会社(現 オルガノ株式会社)取締役
2012年4月同社取締役社長(代表取締役)
当社北海道支店長
2014年4月当社執行役員環境事業部長
2016年6月当社常務執行役員水インフラ・エネルギー本部副本部長兼環境事業部長
2017年6月当社取締役兼常務執行役員水インフラ・エネルギー本部長
2018年6月当社取締役兼常務執行役員プラント本部長(現在)
(注)41,500
取締役兼
執行役員
プラント本部副本部長兼プラント事業部長中 山 泰 利1961年7月30日生
1984年4月当社入社
2010年6月当社産業プラント本部プラント事業部エレクトロニクスグループ長
2012年4月オルガノ関西株式会社(現 オルガノ株式会社)取締役
2014年1月オルガノ(アジア)SDN.BHD.取締役社長
2016年6月当社執行役員
2017年5月オルガノ(アジア)SDN.BHD.取締役
2017年6月当社執行役員産業プラント本部プラント事業部長
2018年1月当社執行役員産業プラント本部プラント事業部長兼エレクトロニクスビジネスユニット長
2018年4月当社執行役員産業プラント本部プラント事業部長
2018年6月当社取締役兼執行役員プラント本部副本部長兼プラント事業部長(現在)
(注)41,800





役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役西 澤 恵 一 郎1956年2月28日生
1981年4月東洋曹達工業株式会社
(現 東ソー株式会社)入社
2005年6月同社東京研究所副所長
2007年6月同社東京研究所長
2009年6月同社理事東京研究所長兼東京研究センター長
2011年6月同社取締役研究企画部長
2015年6月株式会社東ソー分析センター取締役社長(代表取締役)
東ソー株式会社常務取締役研究企画部長兼エンジニアリングセクター長
当社取締役(現在)
2016年6月東ソー株式会社取締役常務執行役員研究企画部長兼エンジニアリングセクター長(現在)
(注)41,700
取締役永 井 素 夫1954年3月4日生
1977年4月株式会社日本興業銀行入行
2005年4月株式会社みずほコーポレート銀行(現 株式会社みずほ銀行)執行役員
2007年4月同行常務執行役員
2011年4月みずほ信託銀行株式会社副社長執行役員
2011年6月同社取締役副社長(代表取締役)兼副社長執行役員
2014年4月同社理事
2014年6月日産自動車株式会社社外監査役(常勤)(現在)
当社社外監査役
2015年6月株式会社日清製粉グループ本社社外監査役(現在)
当社取締役(現在)
(注)41,700
取締役照 井 惠 光1953年7月27日生
1979年4月通商産業省(現 経済産業省)入省
2008年7月同省大臣官房技術総括審議官
2011年1月同省関東経済産業局長
2012年4月同省地域経済産業審議官
2013年8月NPO法人テレメータリング推進協議会理事長(現在)
2013年10月一般財団法人化学物質評価研究機構主席研究員
2014年6月一般財団法人日本科学技術連盟理事(現在)
宇部興産株式会社社外取締役(現在)
2016年3月株式会社ブリヂストン社外取締役(現在)
2016年6月一般財団法人化学物質評価研究機構理事(現在)
当社取締役(現在)
(注)41,900





役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
常勤監査役豊 田 正 彦1955年8月23日生
1978年4月東洋曹達工業株式会社
(現 東ソー株式会社)入社
2004年6月同社機能材料事業部ゼオライト部長
2005年5月トーソー・ヘラスA.I.C.取締役社長
2010年6月東ソー株式会社ポリマー事業部機能性ポリマー部長
2012年5月同社理事ポリマー事業部機能性ポリマー部長
2012年6月当社取締役兼常務執行役員機能商品本部長
2013年11月株式会社ホステック取締役会長(代表取締役)
2015年6月当社常勤監査役(現在)
(注)56,500
監査役濵 田 治1949年1月16日生
1972年4月東洋曹達工業株式会社
(現 東ソー株式会社)入社
2002年6月同社理事ポリマー事業部長兼企画管理室長
2005年6月同社理事有機化成品事業部長兼企画開発室長
2006年6月同社取締役有機化成品事業部長兼企画開発室長
2009年6月同社常務取締役有機化成品事業部長
2010年6月日本ポリウレタン工業株式会社(現 東ソー株式会社)取締役社長(代表取締役)
2014年10月東ソー株式会社顧問
2015年6月当社監査役(現在)
(注)5400
監査役和 田 正 夫1951年10月2日生
1977年11月監査法人朝日会計社(現 有限責任あずさ監査法人)入社
1982年3月公認会計士登録
2005年7月あずさ監査法人(現 有限責任あずさ監査法人)代表社員
2012年7月和田公認会計士事務所代表(現在)
2014年6月一般財団法人国土計画協会監事(現在)
2015年4月学校法人三室戸学園監事(現在)
2015年6月日新製糖株式会社社外監査役(現在)
2016年6月公益財団法人日本手工芸作家連合会監事(現在)
2017年6月当社監査役(現在)
(注)6
33,500

(注) 1 取締役永井素夫及び照井惠光は、社外取締役であります。
2 監査役濵田治及び和田正夫は、社外監査役であります。
3 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項の定めに基づき、伊藤智章を監査役豊田正彦の補欠監査役、平井憲次を社外監査役の補欠監査役として選任しております。
4 取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01571] S100DGUZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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