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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DBAY

有価証券報告書抜粋 株式会社ジャノメ 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況



男性9名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長執行役員
業務執行統括、経営企画室担当大場 道夫1951年
3月29日生
1976年4月当社入社
2008年4月当社執行役員
2010年4月当社常務執行役員
2011年6月当社取締役
2013年6月当社代表取締役専務
2014年6月当社代表取締役副社長
2015年6月当社代表取締役社長
2016年6月当社代表取締役社長執行役員、業務執行統括(現任)
2018年6月当社経営企画室担当(現任)
注232,000
代表取締役
副社長執行役員
内部監査室・品質保証部担当、ジャノメ台湾㈱董事長喜多村昌幸1953年
2月16日生
1977年4月当社入社
2007年4月当社執行役員
2013年4月当社常務執行役員
2013年6月当社取締役常務執行役員
2015年5月ジャノメ台湾(株)董事長(現任)
2016年4月当社取締役専務執行役員
2016年6月当社品質保証部担当(現任)
2017年4月当社取締役副社長執行役員
2017年6月当社代表取締役副社長執行役員、内部監査室担当(現任)
注222,800
取締役
専務執行役員
家庭用機器営業本部長、産業機器営業本部担当髙安 俊也1964年
9月26日生
1987年4月当社入社
2013年4月当社執行役員
2016年4月当社常務執行役員
2016年6月当社取締役常務執行役員
2017年6月当社家庭用機器営業本部長(現任)
2018年4月当社取締役専務執行役員(現任)
2018年6月当社産業機器営業本部担当(現任)
注212,400
取締役
専務執行役員
研究開発本部長、生産管理本部長齋藤 真1955年
1月31日生
1978年4月当社入社
2011年4月当社執行役員
2012年4月当社研究開発本部長(現任)
2015年4月当社常務執行役員
2017年6月当社取締役常務執行役員
2017年6月当社生産管理本部長(現任)
2018年4月当社取締役専務執行役員(現任)
注223,100
取締役
常務執行役員
管理本部長先槻 光弘1955年
9月13日生
1978年4月株式会社埼玉銀行(現株式会社りそな銀行)入行
2005年4月当社入社
2011年4月当社執行役員
2015年4月当社常務執行役員
2017年6月当社取締役常務執行役員、管理本部長(現任)
注29,200


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
(常勤監査等委員)
相澤 昭彦1955年
1月16日生
1977年4月当社入社
2006年4月当社執行役員
2011年4月当社管理本部長
2012年4月当社常務執行役員
2016年6月当社取締役(常勤監査等委員)(現任)
注315,400
取締役
(監査等委員)
佐藤 慎一1951年
2月6日生
1973年4月株式会社埼玉銀行(現株式会社りそな銀行)入行
2002年6月大栄不動産株式会社執行役員
2010年6月同社取締役兼専務執行役員
2014年6月当社取締役
2016年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
注3
取締役
(監査等委員)
中澤 真二1950年
3月17日生
1982年8月公認会計士登録
2001年6月当社監査役
2016年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
注3100
取締役
(監査等委員)
田中 敬三1960年
4月10日生
1994年4月弁護士登録
2011年6月当社監査役
2016年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
注3
115,000

(注) 1.取締役佐藤慎一、中澤真二、田中敬三の各氏は、社外取締役であります。
2.2018年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
3.2018年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
4.監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 相澤昭彦
委 員 佐藤慎一、中澤真二、田中敬三

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01595] S100DBAY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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