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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100DI7E

有価証券報告書抜粋 株式会社酉島製作所 沿革 (2018年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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年月沿革
1919年8月大阪市此花区酉島町にポンプ専門製作工場 酉島製作所を創設。
1928年4月株式会社酉島製作所を設立。
1941年12月現在地(大阪府高槻市宮田町)に本社及び工場全部を移転し、旧工場を閉鎖。
1949年5月大阪証券取引所に株式上場。
1969年8月サービス部門強化のため同部門を分離独立させ、酉島サービス株式会社(現 酉島エンジニアリング株式会社(現 連結子会社))を設立。
1975年1月新鋳造工場完成。
1979年10月本社新社屋完成。
1980年9月大阪証券取引所市場第一部上場。
1981年12月東京証券取引所市場第一部上場。
1982年3月第五機械工場完成。
1985年4月インドネシアに代理店 株式会社グナ エレクトロと共同出資でポンプ及び部品製造の合弁会社PT.TORISHIMA GUNA INDONESIA(現 連結子会社)を設立。
1987年12月第一機械工場増設。
1990年6月佐賀県武雄市に小型ポンプの生産子会社 株式会社九州トリシマ(現 連結子会社)を設立。
1992年5月インドネシアに鋳物工場の合弁会社 PT.GETEKA FOUNINDO(現 連結子会社)を設立。
1992年8月佐賀県武雄市に九州工場完成。
1994年10月香港に現地法人酉島ポンプ香港有限公司(現 連結子会社)を設立。
1999年5月インドネシアにエンジニアリング業務及びアフタサービスを行う合弁会社 PT.TORISHIMA GUNA ENGINEERING(現 連結子会社)を設立。
2000年8月株式会社風力エネルギー開発を設立。
2001年2月新第三機械工場完成、第一機械工場ポンプ性能試験設備及び開発試験場設備の増強。
2002年3月株式会社立川シーエスセンターを設立。
2003年7月株式会社玄海風力エネルギー開発を設立。
2003年12月株式会社大星山風力エネルギー開発を設立。
2004年6月昭和メンテナンス工業株式会社(現 連結子会社)を買収。
2006年6月執行役員制度を導入。
2008年6月TORISHIMA EUROPE LTD.(現 連結子会社)を設立。
2009年3月株式会社クリーンエネルギー五色(現 連結子会社)の株式を追加取得。
2009年4月酉島エンジニアリング株式会社(現 連結子会社)の事業を当社が譲受。
2009年4月株式会社風力エネルギー開発を存続会社として、株式会社玄海風力エネルギー開発と株式会社大星山風力エネルギー開発の計3社で合併。
2009年6月酉島ポンプ(天津)有限公司(現 連結子会社)を設立。
2009年12月TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS FZCO.(現 連結子会社)を設立。
2010年3月TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS EUROPE LTD.(現 連結子会社)を設立。
2010年9月KRG INDUSTRIES LTD.の株式を追加取得。
2011年1月TORISHIMA PUMPS(INDIA)PRIVATE LTD.(現 連結子会社)を設立。
2011年5月TORISHIMA EUROPE PROJECTS LTD.(現 連結子会社)を設立。
2011年9月新第二機械工場完成。
2012年4月TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS ASIA PRIVATE LTD.(現 連結子会社)を設立。
2013年1月TORISHIMA AUSTRALIA PTY LTD.(現 連結子会社)を設立。
2013年6月FLUID EQUIPMENT DEVELOPMENT COMPANY,LLC及びFEDCO REALESTATE HOLDINGS,LLC.の出資持分を新規取得。
2014年2月KRG INDUSTRIES LTD.の株式を売却。
2014年3月株式会社風力エネルギー開発、株式会社立川シーエスセンター、株式会社牧之原風力エネルギー開発及び株式会社吉備風力エネルギー開発の合計4社を当社に合併。
2015年6月
2016年8月

2016年12月		監査等委員会設置会社へ移行。
FLUID EQUIPMENT DEVELOPMENT COMPANY,LLC及びFEDCO REALESTATE HOLDINGS,LLC.の出資持分を売却。
TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS THAILAND LTD.(現 連結子会社)を設立。
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01636] S100DI7E)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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