有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DBR7
神田通信機株式会社 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)
(2) 提出会社の経営指標等
回次 | 第77期 | 第78期 | 第79期 | 第80期 | 第81期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (千円) | 4,865,547 | 4,225,398 | 4,461,758 | 4,656,889 | 4,616,785 |
経常利益又は 経常損失(△) | (千円) | 184,038 | △45,660 | 150,362 | 174,620 | 182,541 |
当期純利益又は 当期純損失(△) | (千円) | 62,043 | △66,077 | 120,271 | 111,505 | 107,223 |
持分法を適用した場合の投資利益 | (千円) | 41,889 | 109,989 | ― | ― | ― |
資本金 | (千円) | 1,310,825 | 1,310,825 | 1,310,825 | 1,310,825 | 1,310,825 |
発行済株式総数 | (株) | 8,744,091 | 8,744,091 | 8,744,091 | 8,744,091 | 874,409 |
純資産額 | (千円) | 2,674,353 | 2,651,296 | 2,725,892 | 2,844,095 | 2,940,887 |
総資産額 | (千円) | 5,487,435 | 5,270,770 | 5,306,486 | 5,564,013 | 6,006,310 |
1株当たり純資産額 | (円) | 333.31 | 330.56 | 339.93 | 3,547.05 | 3,669.51 |
1株当たり配当額 (内、1株当たり 中間配当額) | (円) | 3.00 | 0.00 | 3.00 | 5.00 | 50.00 |
(0.00) | (0.00) | (0.00) | (0.00) | (0.00) | ||
1株当たり 当期純利益金額又は 当期純損失金額(△) | (円) | 7.73 | △8.24 | 15.00 | 139.06 | 133.76 |
潜在株式調整後1株 当たり当期純利益金額 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 48.7 | 50.3 | 51.4 | 51.1 | 49.0 |
自己資本利益率 | (%) | 2.4 | ― | 4.5 | 4.0 | 3.7 |
株価収益率 | (倍) | 18.5 | ― | 12.7 | 13.5 | 17.0 |
配当性向 | (%) | 38.8 | ― | 20.0 | 36.0 | 37.4 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △165,562 | 53,158 | ― | ― | ― |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 58,361 | 59,856 | ― | ― | ― |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △89,473 | △96,063 | ― | ― | ― |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 799,802 | 816,754 | ― | ― | ― |
従業員数 | (人) | 263 | 249 | 251 | 246 | 243 |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第79期より連結財務諸表を作成しているため、第79期以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
4 2017年10月1日付で普通株式10株につき普通株式1株の割合で株式併合を行っております。第80期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00182] S100DBR7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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