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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CNIR

有価証券報告書抜粋 株式会社長府製作所 役員の状況 (2017年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性11名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
取締役会長
(代表取締役)
川上 康男1946年12月21日生
1971年2月当社入社
1983年4月当社東京営業所長
1985年3月当社取締役東京営業所長に就任
1987年3月当社取締役宇都宮工場長に就任
1997年12月

2012年3月
当社取締役社長(代表取締役)に就任
当社取締役会長(代表取締役)に就任(現任)
(注)33,175
取締役社長
(代表取締役)
橋本 和洋1952年3月1日生
1975年4月当社入社
1998年4月当社滋賀工場製造部長
2004年3月当社取締役滋賀工場長に就任
2009年5月当社取締役製造本部長に就任
2010年4月
2012年3月
当社常務取締役に就任
当社取締役社長(代表取締役)に就任(現任)
(注)374
常務取締役種田 清隆1955年2月3日生
1979年3月当社入社
2005年4月当社技術部次長
2006年4月当社技術部長
2008年3月
2014年4月
当社取締役技術部長に就任
当社常務取締役に就任(現任)
(注)332
常務取締役中村 修一1955年9月26日生
1978年3月当社入社
2006年9月当社宇都宮工場営業部長
2009年4月当社滋賀工場営業部長
2010年3月当社取締役滋賀工場営業部長に就任
2010年4月当社取締役滋賀工場長に就任
2014年3月

2014年4月
当社取締役宇都宮工場長に就任
当社常務取締役に就任(現任)
(注)332
取締役営業部長和田 健1957年4月28日生
1982年3月当社入社
2010年4月当社宇都宮工場営業部長
2013年1月当社営業部長
2013年3月
2015年3月

2016年3月
当社取締役営業部長に就任
当社取締役営業部長兼福岡支店長に就任
当社取締役営業部長に就任(現任)
(注)330
取締役製造本部長江川 芳明1957年10月8日生
1982年1月当社入社
2011年6月当社宇都宮工場製造部長
2013年10月当社製造部長
2014年3月
2014年4月
当社取締役製造部長に就任
当社取締役製造本部長に就任(現任)
(注)319
取締役東京支店長林 徹郎1960年8月21日生
1985年4月当社入社
2010年4月当社開発部長
2013年10月当社東京支店長
2014年3月当社取締役東京支店長に就任(現任)
(注)329
取締役滋賀工場長川上 康弘1962年7月1日生
2004年10月当社入社
2011年4月当社総務部長
2014年3月
2017年2月
当社取締役総務部長
当社取締役滋賀工場長に就任
(現任)
(注)352


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
取締役
(監査等委員)
大枝 明1956年6月16日生
1979年3月当社入社
2012年3月当社業務部長
2016年6月当社業務担当部長に就任
2018年3月当社取締役(監査等委員)に就任(現任)
(注)446
取締役
(監査等委員)
山元 浩1958年3月1日生
1985年4月弁護士登録
1988年4月事務所開業
2000年3月
2016年3月
当社監査役に就任
当社取締役(監査等委員)に就任(現任)
(注)4-
取締役
(監査等委員)
吉村 猛1960年4月3日生
1983年4月㈱山口銀行入行
2009年6月同行取締役
2016年6月同行代表取締役頭取(現任)
2016年6月

2018年3月
㈱山口フィナンシャルグループ代表取締役社長(現任)
当社取締役(監査等委員)に就任(現任)
(注)4-
3,489
(注)1. 山元浩及び吉村猛は、社外取締役であります。
2.大枝明は常勤監査等委員であります。情報収集その他監査の実効性を高め、監査・監督機能を強化するために常勤の監査等委員を選定しております。
3.2018年3月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2018年3月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01659] S100CNIR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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