有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D9UX
オカダアイヨン株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性12名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1 取締役の岡本富男、古田均は、社外取締役であります。
2 監査役の稲田正毅及び中尾正孝は、社外監査役であります。
3 2017年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2015年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 前任監査役の補欠として選任されたため、当社定款の定めにより2017年6月21日開催の
定時株主総会終結の時から2年間
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役社長 | 苅田 俊幸 | 1951年4月28日生 | 1975年4月 | 株式会社住友銀行入行 (現 株式会社三井住友銀行) | (注)3 | 10 | |
1995年5月 | 同行白山支店長 | ||||||
1998年11月 | 同行堺支店長 | ||||||
2001年10月 | 同行人事部研修所長 | ||||||
2003年6月 | 同行人材開発部部長 | ||||||
2006年4月 | 当社出向社長室長 | ||||||
2006年6月 | 取締役就任 | ||||||
2010年12月 | 代表取締役社長兼マーケティング本部本部長委嘱 | ||||||
2015年3月 | 代表取締役社長(現任) | ||||||
取締役 | 九州地区 担当 | 折尾 卓児 | 1954年3月17日生 | 1976年3月 | 当社入社 | (注)3 | 12 |
2000年7月 | 大阪本店長 | ||||||
2004年4月 | 営業本部営業部副部長 | ||||||
2006年4月 | 九州営業所長 | ||||||
2009年8月 | 経営企画室長 | ||||||
2010年12月 | マーケティング本部副本部長兼経営企画室長 | ||||||
2011年6月 | 取締役就任(現任) | ||||||
2015年3月 | 取締役マーケティング本部副本部長 | ||||||
2015年6月 | 取締役経営企画室長 | ||||||
2018年4月 | 取締役九州地区担当(現任) | ||||||
取締役 | 経営企画 室長 | 篝 耕二 | 1956年2月18日生 | 1979年3月 | 当社入社 | (注)3 | 15 |
1997年4月 | 電算室長 | ||||||
1999年2月 | 広島営業所長 | ||||||
2001年4月 | 内部監査室兼電算室長 | ||||||
2004年4月 | 管理本部総務部長 | ||||||
2011年6月 | 取締役就任(現任) 取締役管理本部長兼総務部長委嘱 | ||||||
2015年6月 | 取締役東京本店長 | ||||||
2018年4月 | 取締役経営企画室長(現任) | ||||||
取締役 | マーケティング本部長 | 岡田 祐司 | 1974年6月30日生 | 1996年11月 | 当社入社 | (注)3 | 4 |
1998年6月 | 東京本店営業課 | ||||||
2006年11月 | 海外第二部欧州駐在所(オランダ) | ||||||
2009年8月 | 経営企画室係長 | ||||||
2012年4月 | 中部営業所長 | ||||||
2013年6月 | 取締役就任(現任) | ||||||
2015年6月 2016年6月 | 取締役マーケティング本部副本部長 取締役マーケティング本部長 (現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 管理本部長 | 前西 信男 | 1961年6月1日生 | 1984年4月 | 株式会社住友銀行入行 (現 株式会社三井住友銀行) | (注)3 | 2 |
2005年10月 | 同行浜松法人営業部長 | ||||||
2008年4月 | 同行深江橋法人営業部長 | ||||||
2011年4月 | 同行京都法人営業第二部長 | ||||||
2014年5月 | 当社出向管理本部副本部長 | ||||||
2015年3月 | 管理本部副本部長兼経営企画室長 | ||||||
2015年6月 | 取締役就任(現任) 取締役管理本部長委嘱(現任) | ||||||
取締役 | マーケティング本部副本部長兼営業部長 | 山口 照和 | 1960年12月6日生 | 1979年3月 | 当社入社 | (注)3 | 11 |
1998年4月 | 横浜営業所長 | ||||||
2003年10月 | 横浜営業所長兼東京本店副本店長 | ||||||
2004年4月 | 東京本店長 | ||||||
2011年4月 | マーケティング本部営業部長 | ||||||
2016年6月 | 取締役就任(現任) 取締役マーケティング本部副本部長兼営業部長(現任) | ||||||
取締役 | マーケティング本部副本部長兼機械部長 | 川島 政浩 | 1960年12月10日生 | 1984年7月 | 当社入社 | (注)3 | 8 |
1998年4月 | 盛岡営業所長 | ||||||
2007年4月 | 仙台営業所長 | ||||||
2015年4月 | マーケティング本部機械部長 | ||||||
2016年6月 | 取締役就任(現任) 取締役マーケティング本部副本部長兼機械部長(現任) | ||||||
取締役 | 岡本 富男 | 1957年1月18日生 | 1991年7月 | 三相電機株式会社入社 | (注)3 | - | |
2002年11月 | 同社経理部長 | ||||||
2005年6月 | 同社取締役総務人事部担当兼経理部長 | ||||||
2008年4月 | 同社取締役統括管理部長 | ||||||
2013年6月 | 同社取締役統括管理部長兼国内関連会社担当 | ||||||
2015年6月 | 社外取締役就任(現任) | ||||||
2016年6月 | 同社常務取締役統括管理部国内関連会社担当 | ||||||
2017年6月 | 同社常務取締役統括管理部海外関連会社担当(現任) | ||||||
取締役 | 古田 均 | 1948年8月13日生 | 1976年4月 | 京都大学工学部助手 | (注)3 | - | |
1981年1月 | 京都大学工学博士 | ||||||
1990年10月 | 京都大学工学部助教授 | ||||||
1994年4月 | 関西大学総合情報学部教授(現任) | ||||||
2012年7月 | NPO法人「関西橋梁維持管理-大学コンソーシアム」理事長(現任) | ||||||
2016年6月 | 社外取締役就任(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
常勤監査役 | 打田 幸生 | 1952年9月1日生 | 1976年3月 | 当社入社 | (注)4 | 9 | |
1986年3月 | 九州営業所長 | ||||||
1998年4月 | 大阪本店長 | ||||||
2006年4月 | 営業部長 | ||||||
2007年4月 | 商品本部長 | ||||||
2007年6月 | 取締役就任 | ||||||
2010年12月 | 取締役マーケティング本部 | ||||||
副本部長兼東京本店担当 | |||||||
2011年4月 | 取締役東京本店長 | ||||||
2015年6月 | 常勤監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | 稲田 正毅 | 1973年12月27日生 | 2000年4月 | 弁護士登録(大阪弁護士会) | (注)4 | - | |
2000年4月 | 共栄法律事務所入所 | ||||||
2006年1月 | 共栄法律事務所パートナー就任 (現任) | ||||||
2011年6月 | 監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | 中尾 正孝 | 1952年8月15日生 | 1976年4月 | 監査法人朝日会計社(現有限責任 あずさ監査法人)入社 | (注)5 | - | |
2001年6月 | 同社大阪事務所監査第1事業部第2部長 | ||||||
2001年6月 | 同社パートナー | ||||||
2015年7月 | 公認会計士中尾正孝事務所開設、同代表(現任) | ||||||
2016年6月 2017年6月 | ニッタ株式会社社外取締役(現任) 監査役就任(現任) | ||||||
計 | 75 |
2 監査役の稲田正毅及び中尾正孝は、社外監査役であります。
3 2017年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2015年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 前任監査役の補欠として選任されたため、当社定款の定めにより2017年6月21日開催の
定時株主総会終結の時から2年間
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01696] S100D9UX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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