有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D0N4
株式会社竹内製作所 役員の状況 (2018年2月期)
男性6名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1.取締役副社長竹内敏也は、代表取締役社長竹内明雄の長男であります。
2.取締役(監査等委員)の草間稔、小林明彦及び岩渕道男は、社外取締役であります。
3.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 草間 稔、委員 小林 明彦、委員 岩渕 道男
4.取締役(監査等委員であるものを除く。)の任期は、2018年5月24日開催の第56期定時株主総会から1年であります。
5.監査等委員である取締役の任期は、2018年5月24日開催の第56期定時株主総会から2年であります。
6.当社は、2018年5月24日開催の第56期定時株主総会において、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠の監査等委員である取締役1名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役は次のとおりであります。
(注)補欠の監査等委員である取締役の任期は、就任した時から退任した監査等委員である取締役の任期満了の時までであります。
7.所有株式数には、竹内製作所役員持株会における各自の持分を含めた実質所有株式数を記載しております。なお、提出日現在における役員持株会の取得株式数を確認することができないため、2018年5月1日現在の実質所有株式数を記載しております。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||
代表取締役社長 | 竹内 明雄 | 1933年11月3日生 |
| (注)4 | - | |||||||||||||||||
取締役副社長 | 生産・品質・総務・経営管理・情報システム部門管掌 | 竹内 敏也 | 1963年1月9日生 |
| (注)4 | 3,895 | ||||||||||||||||
取締役 | 購買部長兼生産管理部管掌 | 渡辺 孝彦 | 1960年4月28日生 |
| (注)4 | - | ||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 草間 稔 | 1955年7月13日生 |
| (注)5 | 1 | |||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 小林 明彦 | 1959年11月29日生 |
| (注)5 | 0 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 岩渕 道男 | 1955年12月15日生 |
| (注)5 | - | |||||||||||||||||
計 | 3,896 |
(注)1.取締役副社長竹内敏也は、代表取締役社長竹内明雄の長男であります。
2.取締役(監査等委員)の草間稔、小林明彦及び岩渕道男は、社外取締役であります。
3.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 草間 稔、委員 小林 明彦、委員 岩渕 道男
4.取締役(監査等委員であるものを除く。)の任期は、2018年5月24日開催の第56期定時株主総会から1年であります。
5.監査等委員である取締役の任期は、2018年5月24日開催の第56期定時株主総会から2年であります。
6.当社は、2018年5月24日開催の第56期定時株主総会において、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠の監査等委員である取締役1名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||
内山 義隆 | 1965年8月7日生 |
| (注) | - |
7.所有株式数には、竹内製作所役員持株会における各自の持分を含めた実質所有株式数を記載しております。なお、提出日現在における役員持株会の取得株式数を確認することができないため、2018年5月1日現在の実質所有株式数を記載しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01723] S100D0N4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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