有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D9SC
三菱電機株式会社 連結経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第143期 | 第144期 | 第145期 | 第146期 | 第147期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | 百万円 | 4,054,359 | 4,323,041 | 4,394,353 | 4,238,666 | 4,431,198 |
税金等調整前当期純利益 | 〃 | 248,990 | 322,968 | 318,476 | 296,249 | 364,578 |
当社株主に帰属する 当期純利益 | 〃 | 153,473 | 234,694 | 228,494 | 210,493 | 271,880 |
当期包括利益 | 〃 | 263,281 | 378,526 | 58,527 | 268,713 | 300,256 |
株主資本 | 〃 | 1,524,322 | 1,842,203 | 1,838,773 | 2,039,627 | 2,259,355 |
純資産 | 〃 | 1,600,351 | 1,930,167 | 1,937,503 | 2,140,708 | 2,364,145 |
総資産 | 〃 | 3,612,966 | 4,059,451 | 4,059,941 | 4,172,270 | 4,264,559 |
1株当たり株主資本 | 円 | 710.03 | 858.11 | 856.52 | 950.37 | 1,052.96 |
基本的1株当たり 当社株主に帰属する 当期純利益 | 〃 | 71.49 | 109.32 | 106.43 | 98.07 | 126.70 |
希薄化後1株当たり 当社株主に帰属する 当期純利益 | 〃 | - | - | - | - | - |
株主資本比率 | % | 42.2 | 45.4 | 45.3 | 48.9 | 53.0 |
株主資本 当社株主に帰属する 当期純利益率 | 〃 | 10.9 | 13.9 | 12.4 | 10.9 | 12.6 |
株価収益率 | 倍 | 16.3 | 13.1 | 11.1 | 16.3 | 13.4 |
営業活動による キャッシュ・フロー | 百万円 | 440,487 | 378,313 | 366,677 | 365,950 | 240,450 |
投資活動による キャッシュ・フロー | 〃 | △130,221 | △198,163 | △255,443 | △148,632 | △178,219 |
財務活動による キャッシュ・フロー | 〃 | △209,021 | △49,623 | △82,144 | △123,495 | △128,291 |
現金及び預金等 の期末残高 | 〃 | 418,049 | 568,517 | 574,170 | 662,469 | 599,199 |
従業員数 | 人 | 124,305 | 129,249 | 135,160 | 138,700 | 142,340 |
第147期より、米国財務会計基準審議会のAccounting Standards Update 2015-17「繰延税金に関する貸借対照表上の分類」(会計基準編纂書740「法人所得税」の改訂)を適用し、連結貸借対照表において、すべての繰延税金資産及び繰延税金負債を非流動区分に分類した上で、同じ納税単位または課税管轄地に帰属する繰延税金資産及び繰延税金負債を非流動区分内で相殺して開示している。これに伴い、過年度についても組替再表示しており、連結貸借対照表の「流動資産」のうち「前払費用及びその他の流動資産」に含まれていた繰延税金資産及び「その他の固定負債」に含まれていた繰延税金負債を、それぞれ「その他の資産」へ組替えている。
2 売上高には消費税等は含んでいない。
3 株主資本、1株当たり株主資本、株主資本比率、株主資本当社株主に帰属する当期純利益率は米国会計基準に基づいて表記している。
4 純資産は、株主資本と非支配持分の合計を記載している。
5 希薄化後1株当たり当社株主に帰属する当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載していない。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01739] S100D9SC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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