有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DC4Q
株式会社明電舎 役員の状況 (2018年3月期)
男性14名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役職名 及び職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||
代表取締役 取締役会長 | 浜崎祐司 (1952年2月4日) |
| (注3) | 55 | ||||||||||||||||||
代表取締役 取締役社長 | 三井田 健 (1955年8月16日) |
| (注3) | 28 | ||||||||||||||||||
代表取締役 取締役副社長 | 正木浩三 (1953年12月2日) |
| (注3) | 55 | ||||||||||||||||||
代表取締役 取締役副社長 | 町 村 忠 芳 (1955年4月1日) |
| (注3) | 51 | ||||||||||||||||||
代表取締役 取締役副社長 | 倉 元 政 道 (1955年9月11日) |
| (注3) | 30 | ||||||||||||||||||
取締役 兼 専務執行役員 | 大 橋 延 年 (1956年11月2日) |
| (注4) | 36 | ||||||||||||||||||
取締役 兼 専務執行役員 | 竹 川 徳 雄 (1958年12月18日) |
| (注4) | 10 |
役職名 及び職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||
取締役 兼 専務執行役員 | 玉 木 伸 明 (1960年3月25日) |
| (注4) | 6 | ||||||||||||||||||
取締役 | 竹 中 裕 之 (1947年4月30日) |
| (注3) | - | ||||||||||||||||||
取締役 | 安 井 潤 司 (1951年1月3日) |
| (注3) | - | ||||||||||||||||||
常任監査役 (常勤) | 伊 東 竹 虎 (1958年12月26日) |
| (注6) | 9 | ||||||||||||||||||
常任監査役 (常勤) | 加 藤 誠 治 (1962年11月3日) |
| (注7) | 11 | ||||||||||||||||||
監査役 | 秦 喜 秋 (1945年11月4日) |
| (注5) | - |
役職名 及び職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |||||||||||||||||||
監査役 | 縄 田 満 児 (1954年4月25日) |
| (注5) | - | |||||||||||||||||||
計 | 291 |
(注) 1.取締役竹中裕之及び安井潤司の両氏は、社外取締役であります。
2.監査役秦喜秋及び縄田満児の両氏は、社外監査役であります。
3.任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7.任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8.当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各組織の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るため、執行役員制を導入しております。
2018年6月27日現在の執行役員は22名であり、専務執行役員大橋延年(取締役兼務)、同竹川徳雄(取締役兼務)、同玉木伸明(取締役兼務)、常務執行役員五十嵐和巳、同加藤三千彦、同鉢呂友康、同亀山悟、同岩尾雅之、同望月達樹、執行役員古川和彦、同安保輝久、同松下法隆、同須藤勇、同井上晃夫、同東家浩、同鈴木雅彦、同金田実、同村嶋久裕、同毛綿谷聡、同安川国明、同水谷典雄、同宮澤秀毅で構成されております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01744] S100DC4Q)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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