有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DBTZ
株式会社ダイヘン 役員の状況 (2018年3月期)
男性13名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||
代表 取締役社長 | - | 田 尻 哲 也 | 1955年1月2日生 |
| (注)3 | 69 | ||||||||||||||||||||||
取締役 副社長 執行役員 | 社長補佐、 経営戦略 担当、 本社担当、 コンプライアンス担当 | 越 野 滋 多 | 1959年3月3日生 |
| (注)3 | 16 | ||||||||||||||||||||||
取締役 専務 執行役員 | 営業担当 (欧米営業) | 浦 井 直 樹 | 1953年8月7日生 |
| (注)3 | 16 | ||||||||||||||||||||||
取締役 専務 執行役員 | 営業担当 (電力営業)、 安全担当 | 加 茂 和 夫 | 1958年10月19日生 |
| (注)3 | 38 | ||||||||||||||||||||||
取締役 常務 執行役員 | 営業担当 (溶接機・FA ロボット営業 (国内・ アジア))、 品質担当 | 森 本 慶 樹 | 1959年7月11日生 |
| (注)3 | 6 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 常務 執行役員 | 技術担当、 技術開発 本部長、 営業担当 (プラズマシ ステム・ワイヤレス給電システム営業) | 蓑 毛 正一郎 | 1963年1月1日生 |
| (注)3 | 6 | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | - | 三 條 楠 夫 | 1941年6月16日生 |
| (注)3 | - | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | ― | 相 亰 重 信 | 1949年10月1日生 |
| (注)3 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||
監査役 | 常勤 | 森 野 雄 三 | 1952年1月22日生 |
| (注)4 | 6 | ||||||||||||||||||||||
監査役 | 常勤 | 岩 佐 完 治 | 1952年2月28日生 |
| (注)5 | 6 | ||||||||||||||||||||||
監査役 | 非常勤 | 浦 田 治 男 | 1953年2月12日生 |
| (注)5 | - | ||||||||||||||||||||||
監査役 | 非常勤 | 古 沢 昌 之 | 1964年3月11日生 |
| (注)5 | - | ||||||||||||||||||||||
監査役 | 非常勤 | 吉 田 正 史 | 1954年9月5日生 |
| (注)6 | - | ||||||||||||||||||||||
計 | 163 |
(注) 1 取締役 三條楠夫、相亰重信の両名は、社外取締役であります。
2 監査役 浦田治男、古沢昌之、吉田正史の3名は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
なお、定款の定めにより、補欠または増員のため選任された取締役の任期は、在任取締役の任期の満了する時までであります。
4 監査役 森野雄三の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役 岩佐完治、浦田治男、古沢昌之の3名の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役 吉田正史の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01750] S100DBTZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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