有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D83E
ソニーグループ株式会社 事業の内容 (2018年3月期)
ソニーは、2017年度第1四半期より、業績報告におけるビジネスセグメント区分の変更を行いました。この変更に関連して、従来コンポーネント分野を構成していた事業をその他分野に移管しました。以上のセグメント変更にともない、各分野の過年度の売上高及び営業収入ならびに営業利益(損失)を当年度の表示に合わせて組替再表示しています。
ソニーは、ゲーム&ネットワークサービス(以下「G&NS」)、音楽、映画、ホームエンタテインメント&サウンド(以下「HE&S」)、イメージング・プロダクツ&ソリューション(以下「IP&S」)、モバイル・コミュニケーション(以下「MC」)、半導体、金融及びその他の事業から構成されており、セグメント情報はこれらの区分により開示されています。G&NS分野には、主にネットワークサービス事業、家庭用ゲーム機の製造・販売、ソフトウェアの制作・販売が含まれています。音楽分野には、主に音楽制作、音楽出版、映像メディア・プラットフォーム事業が含まれています。映画分野には、主に映画製作、テレビ番組制作、メディアネットワーク事業が含まれています。HE&S分野には、主にテレビ事業、オーディオ・ビデオ事業が含まれています。IP&S分野には、主に静止画・動画カメラ事業が含まれています。MC分野には、主に携帯電話の製造・販売、インターネット関連サービス事業が含まれています。半導体分野には、主にイメージセンサー事業が含まれています。金融分野には、主に日本市場における個人向け生命保険及び損害保険を主とする保険事業ならびに日本における銀行業が含まれています。その他分野は、海外のディスク製造事業、記録メディア事業、電池事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。
2018年3月31日現在の子会社数は1,334社、関連会社数は119社であり、このうち連結子会社(変動持分事業体を含む)は1,304社、持分法適用会社は107社です。
なお、当社の連結財務諸表は米国会計原則にもとづいて作成しており、関係会社の情報についても米国会計原則の定義にもとづいて開示しています。「第2 事業の状況」及び「第3 設備の状況」においても同様です。
G&NS、音楽、映画、HE&S、IP&S、MC、半導体、金融及びその他の各分野の事業内容ならびに主要会社は次のとおりです。
[ビジネスセグメントの関連性]
国内及び海外の製造会社が製造した一部の半導体を、G&NS分野、IP&S分野、MC分野の会社に供給しています。
音楽分野及びその他分野のディスク製造では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のパッケージメディアを、G&NS分野、音楽分野及び映画分野の会社に供給しています。
事業の系統図は次のとおりです。
ソニーは、ゲーム&ネットワークサービス(以下「G&NS」)、音楽、映画、ホームエンタテインメント&サウンド(以下「HE&S」)、イメージング・プロダクツ&ソリューション(以下「IP&S」)、モバイル・コミュニケーション(以下「MC」)、半導体、金融及びその他の事業から構成されており、セグメント情報はこれらの区分により開示されています。G&NS分野には、主にネットワークサービス事業、家庭用ゲーム機の製造・販売、ソフトウェアの制作・販売が含まれています。音楽分野には、主に音楽制作、音楽出版、映像メディア・プラットフォーム事業が含まれています。映画分野には、主に映画製作、テレビ番組制作、メディアネットワーク事業が含まれています。HE&S分野には、主にテレビ事業、オーディオ・ビデオ事業が含まれています。IP&S分野には、主に静止画・動画カメラ事業が含まれています。MC分野には、主に携帯電話の製造・販売、インターネット関連サービス事業が含まれています。半導体分野には、主にイメージセンサー事業が含まれています。金融分野には、主に日本市場における個人向け生命保険及び損害保険を主とする保険事業ならびに日本における銀行業が含まれています。その他分野は、海外のディスク製造事業、記録メディア事業、電池事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。
2018年3月31日現在の子会社数は1,334社、関連会社数は119社であり、このうち連結子会社(変動持分事業体を含む)は1,304社、持分法適用会社は107社です。
なお、当社の連結財務諸表は米国会計原則にもとづいて作成しており、関係会社の情報についても米国会計原則の定義にもとづいて開示しています。「第2 事業の状況」及び「第3 設備の状況」においても同様です。
G&NS、音楽、映画、HE&S、IP&S、MC、半導体、金融及びその他の各分野の事業内容ならびに主要会社は次のとおりです。
事業区分及び主要製品 | 主要会社 | ||
ゲーム&ネットワークサービス | |||
ゲーム機 ソフトウェア ネットワークサービス事業 | ㈱ソニー・インタラクティブエンタテインメント Sony Interactive Entertainment LLC Sony Interactive Entertainment Europe Limited | ||
音楽 | |||
音楽制作 | パッケージ及びデジタルの音楽制作物の販売 アーティストのライブパフォーマンスからの収入 | ㈱ソニー・ミュージックエンタテインメント Sony Music Entertainment Sony/ATV Music Publishing LLC | |
音楽出版 | 楽曲の詞、曲の管理及びライセンス | ||
映像メディア・ プラットフォーム | アニメーション作品及びその派生ゲームアプリケーションの制作・販売 音楽・映像関連商品のサービス提供 | ||
映画 | |||
映画製作 | 映画作品の製作・買付・配給・販売 | Sony Pictures Entertainment Inc. | |
テレビ番組制作 | テレビ番組の制作・買付・販売 | ||
メディア ネットワーク | テレビ、デジタルのネットワークオペレーション | ||
ホームエンタテインメント&サウンド | |||
テレビ | 液晶テレビ 有機ELテレビ | ソニービジュアルプロダクツ㈱ ソニービデオ&サウンドプロダクツ㈱ ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ㈱ ソニーマーケティング㈱ Sony Electronics Inc. Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd. Sony EMCS (Malaysia) Sdn. Bhd. Sony Europe Limited 索尼(中国)有限公司 | |
オーディオ・ ビデオ | ブルーレイディスクプレーヤー/レコーダー 家庭用オーディオ ヘッドホン メモリ内蔵型携帯オーディオ | ||
イメージング・プロダクツ&ソリューション | |||
静止画・ 動画カメラ | レンズ交換式カメラ コンパクトデジタルカメラ 民生用・放送用ビデオカメラ | ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ㈱ ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ㈱ ソニーマーケティング㈱ Sony Electronics Inc. Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd. Sony Europe Limited 索尼(中国)有限公司 | |
その他 | プロジェクターなどを含むディスプレイ製品 医療用機器 | ||
モバイル・コミュニケーション | |||
携帯電話 インターネット関連サービス事業 | ソニーモバイルコミュニケーションズ㈱ ソニーネットワークコミュニケーションズ㈱ | ||
半導体 | |||
イメージセンサー | ソニーセミコンダクタソリューションズ㈱ ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング㈱ | ||
金融 | |||
生命保険 損害保険 銀行 | ソニーフィナンシャルホールディングス㈱ ソニー生命保険㈱ ソニー損害保険㈱ ソニー銀行㈱ | ||
その他 | |||
上記カテゴリーに含まれない製品やサービス 海外ディスク製造事業 記録メディア事業 電池事業 その他の事業 | 当社 ソニーマーケティング㈱ ソニーストレージメディアソリューションズ㈱ |
[ビジネスセグメントの関連性]
国内及び海外の製造会社が製造した一部の半導体を、G&NS分野、IP&S分野、MC分野の会社に供給しています。
音楽分野及びその他分野のディスク製造では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のパッケージメディアを、G&NS分野、音楽分野及び映画分野の会社に供給しています。
事業の系統図は次のとおりです。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01777] S100D83E)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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