有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DI40
株式会社ヨコオ 役員の状況 (2018年3月期)
(1) 役員の状況
男性7名 女性1名 (役員のうち女性の比率12.5%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||
代表取締役 | 執行役員 社長 | 徳間 孝之 | 1954年6月13日生 |
| (注)3 | 266 | ||||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員 専務 | 深川 浩一 | 1953年3月28日生 |
| (注)3 | 47 | ||||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員常務 | 横尾 健司 | 1960年8月22日生 |
| (注)3 | 84 | ||||||||||||||||||||
取締役 | - | 大橋 周治 | 1938年11月23日生 |
| (注)3 | - | ||||||||||||||||||||
取締役 | - | 村松 邦子 | 1958年9月1日生 |
| (注)3 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||
常勤監査役 | - | 真下 泰史 | 1957年8月1日生 |
| (注)4 | 29 | ||||||||||||||||
監査役 | - | 古田 徹 | 1946年11月1日生 |
| (注)5 | - | ||||||||||||||||
監査役 | - | 栃木 敏明 | 1949年4月16日生 |
| (注)4 | - | ||||||||||||||||
計 | 427 |
(注)1 取締役大橋周治及び村松邦子は、社外取締役であります。
2 監査役古田 徹及び栃木敏明は、社外監査役であります。
3 2018年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2018年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2017年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 所有株式数には、役員持株会における提出日現在までの各自の持分を含めた実質持株数を記載しております。
(2) 執行役員の状況
当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各事業部門の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。なお、執行役員は代表取締役兼執行役員社長の徳間孝之、取締役兼執行役員専務の深川浩一及び取締役兼執行役員常務の横尾健司のほか、次の9名の合計12名で構成されております。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||
執行役員 常務 | VCCS事業部長 | 柳澤 勝平 | 1963年2月1日生 |
| 36 | ||||||||||||
執行役員 | 品質保証本部長 | 石塚 真一 | 1959年10月8日生 |
| 36 | ||||||||||||
執行役員 | 生産プロセス革新本部長 | 草野 信司 | 1961年10月6日生 |
| 26 | ||||||||||||
執行役員 | 技術本部長 | 安部 富夫 | 1960年12月7日生 |
| 24 | ||||||||||||
執行役員 | CTC事業部長 | 岡﨑 実明 | 1960年3月25日生 |
| 10 | ||||||||||||
執行役員 | 経営企画本部長 | 坂田 毅 | 1964年12月22日生 |
| 3 | ||||||||||||
執行役員 | MD事業部長 | 井下原 博 | 1967年11月13日生 |
| 2 | ||||||||||||
執行役員 | 生産統括本部長 | 清水 雅樹 | 1962年8月25日生 |
| 12 | ||||||||||||
執行役員 | 技術本部副本部長 CTC技術部長 | 小谷 直仁 | 1968年3月16日生 |
| 1 | ||||||||||||
計 | 155 |
(注)所有株式数には、役員持株会における提出日現在の各自の持分を含めた実質持株数を記載しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01808] S100DI40)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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