有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DFHK
東京コスモス電機株式会社 連結経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第57期 | 第58期 | 第59期 | 第60期 | 第61期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (千円) | 7,525,200 | 7,670,456 | 7,159,217 | 8,201,756 | 10,239,675 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 544,851 | 236,112 | △30,949 | 122,294 | 325,221 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 又は親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (千円) | 363,235 | 67,549 | △217,023 | 86,374 | 249,359 |
包括利益 | (千円) | 421,656 | 207,234 | △390,714 | 157,751 | 271,998 |
純資産額 | (千円) | 3,807,584 | 3,924,513 | 3,462,249 | 3,571,389 | 3,794,784 |
総資産額 | (千円) | 8,777,265 | 8,700,807 | 9,393,398 | 11,959,417 | 12,370,847 |
1株当たり純資産額 | (円) | 242.68 | 250.22 | 220.83 | 227.88 | 242.23 |
1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△) | (円) | 23.15 | 4.31 | △13.84 | 5.51 | 15.91 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 43.4 | 45.1 | 36.9 | 29.9 | 30.7 |
自己資本利益率 | (%) | 9.9 | 1.8 | - | 2.5 | 6.8 |
株価収益率 | (倍) | 7.9 | 40.6 | - | 58.1 | 16.7 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 718,957 | 444,498 | 91,109 | 923,610 | 443,192 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 120,370 | △257,167 | △649,813 | △1,321,622 | △1,146,878 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,059,732 | △350,491 | 956,003 | 1,335,320 | 63,818 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 1,401,010 | 1,277,171 | 1,616,134 | 2,558,710 | 1,907,445 |
従業員数 | (名) | 878 | 933 | 898 | 885 | 901 |
〔ほか、平均臨時雇用人員〕 | 〔64〕 | 〔24〕 | 〔29〕 | 〔35〕 | 〔23〕 |
(注) 1 第57期,第58期,第60期及び第61期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。
2 第59期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失が計上されており、また潜在株式がないため記載しておりません。
3 売上高には消費税等は含まれておりません。
4 在外子会社等の収益及び費用については、従来、決算日の直物為替相場により円貨に換算しておりました が、当連結会計年度より期中平均為替相場により円貨に換算する方法に変更しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、第60期連結会計年度の連結財務諸表について遡及処理をしております。
5 従業員数欄の〔外書〕は、パートタイマーの人員であります。
6 第59期の自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失が計上されているため、株価収益率については、1株当たり当期純損失が計上されているため、記載しておりません。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01811] S100DFHK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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