有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D755
TOA株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性10名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||
取締役会長 | ─ | 井 谷 憲 次 | 1951年12月17日生 |
| (注)4 | 1,823 | ||||||||||||||||||||||||
代表取締役社長 | ─ | 竹 内 一 弘 | 1958年7月26日生 |
| (注)4 | 25 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 | 常務執行 役員 海外事業 本部長 | 増 野 善 則 | 1959年1月2日生 |
| (注)5 | 19 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員 SCM本部長 | 寺 前 順 一 | 1956年6月30日生 |
| (注)5 | 46 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員 経営企画 本部長 | 堀 田 昌 人 | 1958年7月18日生 |
| (注)4 | 5 | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | ― | 谷 和 義 | 1952年9月13日生 |
| (注)4 | 3 | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | ― | 岡 﨑 裕 夫 | 1953年1月5日生 |
| (注)5 | ― | ||||||||||||||||||||||||||||
監査役 (常勤) | ― | 田 中 利 秀 | 1956年4月19日生 |
| (注)6 | 13 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||
監査役 | ― | 小 林 茂 信 | 1950年10月20日生 |
| (注)7 | ― | ||||||||||||||||||||||
監査役 | ― | 道 上 明 | 1953年5月5日生 |
| (注)8 | ― | ||||||||||||||||||||||
計 | 1,936 |
(注) 1 所有株式数は千株未満を切り捨てて表示しております。
2 取締役 谷和義及び岡﨑裕夫は、社外取締役であります。
3 監査役 小林茂信及び道上明は、社外監査役であります。
4 取締役の任期は、2017年6月22日開催の定時株主総会終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
5 取締役の任期は、2018年6月21日開催の定時株主総会終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役の任期は、2016年6月22日開催の定時株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
7 監査役の任期は、2015年6月24日開催の定時株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
8 監査役の任期は、2018年6月21日開催の定時株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
9 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務遂行の監督機能と各事業部の業務遂行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。
取締役以外の執行役員は6名で、グローバル開発本部長 西垣岳史、欧州・中東・アフリカ事業部長兼TOA Electronics Europe G.m.b.H.社長兼TOA ELECTRONICS SOUTHERN AFRICA (PROPRIETARY) LIMITED社長 坂田俊夫、管理本部長 谷口方啓、海外開発部長 河合祐馬、ソリューション営業本部長 早川宏、アジア・パシフィック事業部長兼TOA ELECTRONICS PTE LTD社長兼TOA ELECTRONICS (M) SDN. BHD.社長 西野崇で構成されております。
10 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
福 元 隆 久 | 1967年8月2日生 | 1993年4月 | 兵庫県庁入庁 | (注) | ― |
1994年3月 | 兵庫県庁退庁 | ||||
1996年4月 | 弁護士登録、東町法律事務所(現弁護士法人東町法律事務所)入所 | ||||
2003年4月 | 東町法律事務所(現弁護士法人東町法律事務所)パートナー弁護士(現) | ||||
2003年6月 | 川西倉庫株式会社社外監査役 | ||||
2008年4月 | 兵庫県弁護士会副会長 | ||||
2010年6月 | 株式会社神戸フェリーセンター 社外監査役(現) | ||||
2012年4月 | 神戸家庭裁判所家事調停委員 (現) | ||||
2018年6月 | 当社補欠監査役(現) |
(注) 補欠監査役が監査役に就任した場合の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01831] S100D755)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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