日本基礎技術株式会社 研究開発活動 (2018年3月期)

(建設工事)
当社グループは、ものづくりの施工技術を提供する専門業者として、建設基礎技術・独自施工技術の生産性向上
や品質確保に重点を置き、研究開発を実施している。
また、「削孔」と「注入」という当社グループの基本技術を磨くとともに、「環境」「防災」「補修・保全」を
軸とした応用とアライアンスを含めた新技術の構築を念頭に、大学・公的機関、民間企業、あるいは海外企業等と
の技術交流、共同開発を積極的に推進している。
当連結会計年度における研究開発費は48百万円であり、これらの研究開発の概要は以下のとおりである。
(1)小口径鋼管杭工法における削孔技術の高度化に関する研究
小口径鋼管杭の施工中に、支持層を判定できるシステムの開発を行っている。これまでの研究で、「回転エネルギー」の変化に着目することで施工中に支持層確認が出来る可能性があることが分かった。当該年度においては、実現場において「回転エネルギー」の変化を指標に施工中の支持層の確認を行い、想定岩盤線とほぼ同じ深度で支持層が確認できた。
また,継手部にリングを用いることにより、現場溶接が不要な杭頭部材を開発し、その強度試験を実施した。その結果、リングを設置した継手の強度に問題がないことを確認した。この杭頭部材の開発により、現場での溶接が必要としなくなると同時に品質も向上する。

(2)機械攪拌技術の開発
BG機を用いたφ2400の大口径機械攪拌工法の実証試験を行った。その結果、施工性及び品質に問題がないことを確認した。そして、その結果から、機械仕様、施工仕様、適用条件を定めた。今回開発したφ2400は大口径であり、工程の短縮と施工単価の低減が見込まれる。今後、技術資料、積算資料等を作成し、適用が可能な現場で使用する予定である。

(3)既設アンカーの緊張力推定方法の開発
既設あるいは新設アンカーの変状を、早期に且つ低コストで発見できる小型計測機器を用いた計測手法の開発を行っている。当該年度は2現場で計測を行い、不具合アンカーを確認する方法を検討した。本技術の最終的な目標は、アンカー設置法面の危険箇所を示したハザードマップの作成であり、簡易な計測により危険箇所の把握が出来るように技術を確立する予定である。

(4)資源循環型法面保護工法の開発
プラスチック製受圧板「クロノパネル」を使用した地山補強工法において、補強材の頭部を連結することで地山の変形抑制効果が得られることを模型実験によって実証している。今後は、更にデータを収集すると同時に、連結材料を選定し、設計手法を確立する予定である。この技術が確立すれば、当社が開発した「クロパネル」、「ヤマノフレーム」、「クロパネルとヤマノフレームの連結」等で、様々な法面の状態に合わせた法面保護工法を施工することが可能になる。

(5)工業所有権関係
当時事業年度末における保有特許件数は52件、出願中の件数20件、保有実用新案件は0件であった。また、現業に係わる施工実施権は77件を保有している。


(建設コンサル・地質調査等)
研究開発活動は特段行われていない。