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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D74H

有価証券報告書抜粋 株式会社デンソー 事業の内容 (2018年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況


連結会社は、当社(株式会社デンソー)及び子会社220社、関連会社65社により構成されています。連結会社の事業内容及び連結会社各社の当該事業における位置付けは、次のとおりです。
「日本」、「北米」、「欧州」、「アジア」、「その他」の各セグメントで以下製品を製造・販売しています。
区分主要製品
パワトレインシステム[エンジンコンポーネント]
点火コイル、マグネト、点火プラグ、グロープラグ、排気センサ、モノリス、
二輪車用エンジン制御コンピュータ、排気温センサ
[パワトレインコンポーネント]
吸排気製品(EGRバルブ、スロットルボデー、吸気モジュール他)、
可変動弁製品(可変カムタイミング、オイルコントロールバルブ)、
駆動制御製品(機電一体A/Tモジュール、A/Tソレノイドバルブ、バルブボデー、
シフトバイワイヤアクチュエータ)、エバポ製品(パージバルブ、
エバポリークチェックモジュール)、センサ類(ノックセンサ、エアフロメータ、
アクセルペダルモジュール)、フィルタ(オイルフィルタ、エアクリーナ)
[ディーゼルシステム]
コモンレールシステム、列型・分配型ポンプ、ノズル、フューエルフィルタ
[ガソリンシステム]
フューエルポンプ、フューエルポンプモジュール、ポート噴射インジェクタ、
直噴用部品(高圧インジェクタ、高圧ポンプ)
エレクトリフィケーションシステム[エレクトリックコンポーネント]
スタータ、オルタネータ、MGステータ、ISG、リチウムイオン電池パック
[エレクトリフィケーションコンポーネント]
インバータ、DC-DCコンバータ、電池監視ユニット、電池ECU
[モータ]
ワイパシステム、ウォッシャシステム、パワーウィンドモータ、パワーシートモータ、
パワーステアリングモータ、エンジン制御用モータ、ブロワモータ、電動ファンモータ
電子システム[エレクトロニクス]
エンジン制御コンピュータ、ボデー制御コンピュータ、
トランスミッション制御コンピュータ、パワーマネジメントコンピュータ
[半導体デバイス]
各種半導体センサ、特定用途向けIC、パワーモジュール
[リレー]
サーマルシステム[エアコンディショニング]
カーエアコンシステム、ヒートポンプ、シート空調、天井サーキュレータ
[クーリングシステム]
エンジンクーリングモジュール、ラジエータ、吸気システム(インタークーラ)、オイルクーラ
[フリートエアコンディショニング]
バス・農建機用エアコン、トラック用冷凍機
モビリティシステム[コネクティッド&コックピット]
コックピット情報システム、コンビネーションメータ、ヘッドアップディスプレイ、
エアコンパネル、リモートタッチコントローラ、ドライバーステータスモニタ、
テレマティクスコントロールユニット、ETC/ETC2.0車載器、路車間・車車間通信機、
車両運行管理システム
[AD&ADAS]
ミリ波レーダ、レーザレーダ、画像センサ、ソナーセンサ&ECU、周辺監視ECU、
走行支援ECU、ヘッドランプ制御ECU、エアバック用センサ&ECU
[エレクトロニックコントロールコンポーネント]
機電一体型2系統駆動電動パワーステアリング、
電動パワーステアリング用センサ&コンピュータ、制御ブレーキECU



区分主要製品
産業機器[AUTO-ID関連製品]
バーコードハンディスキャナ&ハンディターミナル、QRコードスキャナ&ハンディターミナル、
ICカードリーダ&ライタ、RFIDリーダ&ライタ
[FA関連製品]
各種ロボット、プログラマブルコントローラ
[冷却・空調関係製品]
機器用冷却器(携帯電話基地局用等)、スポットクーラ&ヒータ
生活関連機器自然冷媒(CO2)ヒートポンプ式給湯機、自動水栓、住宅用空調、
ホームエネルギーマネジメントシステム(HEMS)


[事業系統図]
連結会社の事業系統図及び主要な会社名は次のとおりです。
なお、当社は製造・販売・研究開発及び子会社・関連会社の統括の各機能を有しています。


沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01892] S100D74H)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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