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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DF5O

有価証券報告書抜粋 株式会社リード 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性6名 女性0名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役社長
(代表取締役)
岩 崎 元 治1980年8月3日生
2008年1月当社に入社
2010年2月当社製造担当部長
2010年7月当社技術部長
2011年5月当社執行役員技術部長
2011年12月当社執行役員補用品部長
2012年6月当社取締役補用品部長
2013年1月当社常務取締役、自動車部品事業部事業部長
2014年4月当社代表取締役社長
2018年6月当社代表取締役社長、LB事業部担当(現任)
(注)3301,703
常務取締役自動車部品
事業部
事業部長
染 谷 節 美1960年3月10日生
1982年4月当社に入社
2003年4月当社営業部副部長
2005年4月当社営業部長
2008年6月当社取締役営業部長
2011年6月当社取締役営業部長、総務部担当
2011年12月当社取締役営業部長、総務部・補用品部担当
2012年6月当社取締役営業部長、品質保証部・技術部担当
2013年1月当社取締役自動車部品事業部副事業部長
2014年4月当社常務取締役、自動車部品事業部事業部長
2018年6月当社常務取締役、自動車部品事業部事業部長、総務部担当(現任)
(注)36,700
取締役自動車部品
事業部
副事業部長
芝 﨑 茂 治1956年4月27日生
1979年4月当社に入社
2005年4月当社生産技術部長
2009年4月当社品質保証部長
2013年1月当社自動車部品事業部製造部長
2014年4月当社執行役員自動車部品事業部副事業部長
2016年6月当社取締役自動車部品事業部副事業部長(現任)
(注)36,300
取締役
(監査等委員)
(常勤)
倉 林 宏1945年12月22日生
1993年1月㈱あさひ銀行 熊谷駅前支店支店長
1997年6月㈱大栄建築事務所 取締役企画 開発部長
2001年6月㈱大栄建築事務所 常務取締役
2004年6月当社監査役
2006年6月当社常勤監査役
2015年6月当社取締役(常勤監査等委員)(現任)
(注)44,900
取締役
(監査等委員)
西 田 政 隆1955年12月8日生
1996年5月西田経理事務所所長
2008年7月税理士法人西田経理事務所 代表社員(現任)
2010年6月当社監査役
2015年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)4
取締役
(監査等委員)
齋 藤 勝 則1953年4月8日生
1996年9月㈱あさひ銀行 事務部行革マネージャー
2005年10月大栄不動産㈱営業推進部法務担当
2011年2月齋藤司法書士事務所 所長
2015年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)4
319,603

(注)1. 当社は、監査等委員会設置会社であります。
2. 取締役(監査等委員) 倉林 宏、西田政隆及び齋藤勝則の3氏は社外取締役であります。
3. 監査等委員以外の取締役の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4. 監査等委員である取締役の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

5. 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、経営効率の向上を図るために、2010年7月1日より執行役員制度を導入しています。執行役員は、現在3名で、自動車部品事業部技術部長 江利川正弘、自動車部品事業部営業部長 新井茂、LB事業部事業部長 笹生光弘で構成されています。
6. 当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査等委員である取締役1名を選任しております。補欠監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。

氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
井 上 和 明1948年7月19日生1994年10月
2007年3月
2007年10月
2008年4月
2010年7月
㈱あさひ銀行 戸田駅前副支店長
りそなカード㈱ 東京営業部担当部長
当社入社
当社内部監査室長
当社内部監査室員
(注)

(注) 補欠監査等委員である取締役の任期は、就任した時から退任した監査等委員である取締役の任期の満了の時までであります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01916] S100DF5O)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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