有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DBJT
マクセル株式会社 研究開発活動 (2018年3月期)
当社グループでは、当社の技術戦略部、マクセル株式会社の技術統括本部及び各事業本部、その他の子会社の研究開発部門が連携して研究開発活動を行っております。また、当社グループ外の企業との共同開発や産官学連携の活用により、一層の技術革新を推進しております。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は10,592百万円であり、セグメント別の研究開発活動及び研究開発費は次のとおりであります。
(エネルギー)
当社の技術戦略部とマクセル株式会社の技術統括本部、エナジー事業本部の設計開発部門などが協力し、リチウム一次電池やボタン電池などの一次電池、リチウムイオン電池や蓄電システムなどの二次電池の研究開発を推進しております。当連結会計年度においては、今後成長が期待されるIoT機器向けリチウムイオン電池の高い安全性と大幅な高容量化、作動温度範囲の拡張を図るため、固体電解質と当社の高容量化技術「ULSION」を組み合わせた高性能化技術を開発しました。また農業用ドローン専用のリチウムイオン電池パック及び専用充電器をドローンメーカーと共同開発しました。さらにはNEDO主導の革新型電池プロジェクトに継続して参画し、大学や公的研究機関と連携した研究を進めています。当セグメントに係る研究開発費は2,280百万円であります。
(産業用部材料)
当社の技術戦略部とマクセル株式会社の技術統括本部、光エレクトロニクス事業本部、スリオンテック事業本部、ライフソリューション事業本部、マクセル情映テック株式会社及びマクセルシステムテック株式会社の設計開発部門などが協力し、光学部品、機能性材料、電鋳・精密部品、粘着テープ、RFIDシステムなどの研究開発を推進しております。当連結会計年度においては、車載カメラ用レンズユニットでは、125℃の高温環境下でも性能が劣化しない高解像・高耐熱のフロントセンシングレンズや、特殊非球面の採用により自動運転に対応し、業界初となる遠近両用センシングを可能とする超高解像度レンズユニットの開発を進めました。同じく自動車分野ではミリ波レーダーセンシングに対応した、電磁波抑制シートの開発を行いました。また、エコフレンドリーな製品開発を推進しており、粘着テープでは、住宅の省エネに関わる高気密住宅向け建材用防水テープの新製品を開発しました。樹脂成型技術の分野では、新規の物理発泡成形技術「RIC-FOAM」を開発し、自動車部品や電子機器の樹脂軽量部品の開発を協業他社と連携して進めています。当セグメントに係る研究開発費は2,549百万円であります。
(電器・コンシューマー)
当社の技術戦略部とマクセル株式会社の技術統括本部、光エレクトロニクス事業本部、ライフソリューション事業本部、エナジー事業本部の設計開発部門などが協力し、プロジェクター、小型電気機器などの研究開発・商品開発を推進しております。当連結会計年度においては、曲面スクリーン上に立体像を表示する「Glasses-free 3D-Display」技術を開発しました。またLED照明と映像表示デバイスを融合したイメージングライトを開発し、インストアサイネージなど、さまざまな空間を映像と光で演出する技術展開を推進しています。一方、小型電気機器では、身体に貼るだけで低周波の電気刺激による筋肉の収縮運動を行い、トレーニング効果のあるEMS運動機器シリーズ「もてケア」を商品化しました。また、新機能のシミセンサーを搭載し、手軽に肌ケアができる保湿サポート器を開発しました。当セグメントに係る研究開発費は5,763百万円であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01947] S100DBJT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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