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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DBTX

有価証券報告書抜粋 双信電機株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性9名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
代表取締役社長経営推進本部所管上 岡 崇1956年3月20日生
1978年3月日本碍子㈱入社
1997年4月当社経営企画室長
1999年4月日本碍子㈱エレクトロニクス事業本部電子企画部長
2007年6月当社取締役
2013年6月当社常務取締役
2014年6月当社代表取締役社長(現)
(注)4123
常務取締役EMC事業本部所管兼情報通信事業本部所管杉 山 雅 彦1957年12月24日生
1989年4月日本碍子㈱入社
2005年7月同社研究開発本部商品開発センターUNプロジェクトマネージャー
2008年4月当社技術本部長
2012年6月当社取締役
2018年6月当社常務取締役(現)
(注)430
取締役コンデンサ事業本部長國 部 守 夫1960年6月21日生
1983年4月当社入社
2005年4月当社浅間工場長
2010年10月当社品質保証本部長
2015年4月当社宮崎事業所長
2015年6月当社取締役(現)
2018年4月当社コンデンサ事業本部長(現)
(注)441
取締役ものづくり革新本部長兼品質保証本部長髙 橋 弘 光1960年9月25日生
2002年8月当社入社
2011年4月当社生産技術センター生産技術部長
2014年4月当社ものづくり革新本部長(現)
2017年4月当社品質保証本部長(現)
2017年6月当社取締役(現)
(注)410
取締役EMC事業本部長小 林 茂 樹1962年10月30日生
1987年4月日本碍子㈱入社
2014年4月同社電力事業本部NAS営業部長
2017年4月当社EMC事業部長
2018年4月当社EMC事業本部長(現)
2018年6月当社取締役(現)
(注)410
社外取締役畑 口 紘1940年4月8日生
1967年4月弁護士登録
1990年7月当社顧問弁護士
1994年4月第一東京弁護士会副会長
1996年4月日本弁護士連合会理事
2010年1月畑口法律事務所所長(現)
2011年6月当社監査役
2011年6月株式会社ニコン監査役
2012年6月株式会社東京エネシス監査役
2015年6月当社取締役(現)
2016年6月株式会社ニコン取締役(現)
(注)4
常勤監査役上 田 英 治1956年3月26日生
1980年4月当社入社
2009年4月当社営業本部海外営業部部長
2012年4月当社営業本部西日本統括部長
2016年6月当社常勤監査役(現)
(注)533
社外監査役小 林 茂 雄1945年4月12日生
1970年4月株式会社日本興業銀行(現 株式会社みずほ銀行)入行
1996年1月株式会社日本興業銀行証券営業部長
1998年5月興銀証券株式会社(現 みずほ証券株式会社)常務取締役
2005年6月東京航空交通株式会社専務取締役
2013年4月公益財団法人みずほ育英会理事(現)
2015年6月当社監査役(現)
(注)5


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
社外監査役鈴 木 欽 哉1953年11月7日生
1979年10月監査法人西方会計士事務所(現 有限責任監査法人トーマツ)入所
1983年8月公認会計士登録
2014年8月公認会計士鈴木欽哉事務所所長(現)
2014年8月東海カーボン株式会社監査室長
2015年6月当社監査役(現)
2016年6月リズム時計工業株式会社監査役(現)
(注)5
247


(注) 1.所有株式数は、百株未満を切り捨てて表示しています。
2.取締役 畑口紘は社外取締役です。
3.監査役 小林茂雄、鈴木欽哉は社外監査役です。
4.2018年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までです。
5.2016年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までです。
6.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しています。補欠監査役の略歴はつぎのとおりです。
氏名生年月日略歴所有株式数
(百株)
大久保 誠太郎1947年11月18日生1977年4月弁護士登録(第二東京弁護士会)
1978年2月播磨法律事務所入所
1998年2月新青山法律税務事務所代表


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01983] S100DBTX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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