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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DCQB

有価証券報告書抜粋 パルステック工業株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性─名 (役員のうち女性の比率─%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
代表取締役
社長
鈴木 幸博1958年
8月27日生
1985年1月当社入社
2000年4月当社営業部長
2002年4月当社執行役員製造管理本部長
2005年4月当社執行役員経営管理本部長
2007年4月当社管理グループリーダー
2008年10月当社営業ゼネラルマネージャー
2009年4月当社営業グループリーダー
2009年6月当社取締役営業グループリーダー就任
2009年7月Pulstec USA,Inc.代表取締役社長就任(現任)
2010年4月当社取締役営業部長就任
2011年4月当社取締役経営管理部長就任
2011年12月当社代表取締役社長就任(現任)
(注)415,040
取締役技術部長氏家 雅彦1964年
4月9日生
1998年10月当社入社
2007年4月当社ナノ加工・光計測カテゴリーオーナー
2008年10月当社光応用カテゴリーオーナー
2010年4月当社営業部主席
2012年4月当社事業推進室長
2012年6月当社取締役事業推進室長就任
2014年4月当社取締役営業部長兼事業推進室長就任
2017年4月当社取締役営業部長就任
2018年4月当社取締役技術部長就任(現任)
(注)47,100
取締役営業部長青野 嘉幸1970年
5月16日生
1998年8月当社入社
2009年4月当社光ディスクカテゴリーオーナー
2010年4月当社第1技術部長
2011年11月当社技術部長
2012年6月当社取締役技術部長就任
2018年4月当社取締役営業部長就任(現任)
(注)47,100
取締役管理部長工藤 孝史1975年
1月13日生
1997年4月当社入社
2011年11月当社経営管理部長
2012年4月当社管理部長
2017年6月当社取締役管理部長就任(現任)
(注)42,900
取締役高貝 亮1965年
3月21日生
2004年10月弁護士登録
2004年10月佐々木法律事務所入所
2008年4月浜松綜合法律事務所代表(現任)
2012年6月当社監査役就任
2016年6月当社取締役就任(現任)
(注)41,400


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
常勤監査役松島 靖文1959年
2月3日生
1982年3月当社入社
2010年4月当社内部監査室長
2012年6月当社常勤監査役就任(現任)
(注)54,912
監査役片田 直樹1978年
5月8日生
2005年12月監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)入所
2008年6月公認会計士登録
2016年4月片田会計事務所代表(現任)
2016年6月当社監査役就任(現任)
(注)5100
監査役岡本 英次1983年
4月20日生
2009年12月弁護士登録
2009年12月浜松綜合法律事務所入所
2012年12月はままつ共同法律事務所入所(現任)
2016年6月当社監査役就任(現任)
(注)5100
38,652

(注) 1.取締役高貝亮氏は、社外取締役であります。
2.監査役片田直樹及び岡本英次の両氏は、社外監査役であります。
3.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
河島 多恵1979年
4月22日生
2007年9月弁護士登録(注)
2007年9月大石康智法律事務所入所
2014年8月河島多恵法律事務所開業(現任)

(注)補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了する時までであります。
4.2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02021] S100DCQB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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