アオイ電子株式会社 役員の状況 (2018年3月期)

男性 11名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役社長(代表取締役)		中山 康治	1952年3月27日生	1974年3月 当社入社 1997年3月 営業本部長 1999年6月 取締役営業本部長 2007年6月 常務取締役統括技術本部長 兼営業本部長 2009年6月 2017年5月 代表取締役社長(現任) ハイコンポーネンツ青森㈱取締役 (非常勤)(現任)	(注)3	28
常務取締役(代表取締役)	管理本部長	木下 和洋	1957年2月8日生	1980年3月 当社入社 2000年11月 総務部長 2003年6月 取締役管理副本部長 2007年6月 2013年7月 2016年4月 取締役管理本部長 常務取締役管理本部長 公益財団法人 大西・アオイ記念財団 理事長(現任) 2016年7月 代表取締役常務取締役 管理本部長(現任)	(注)3	25
取締役	第1技術本部長	岡田 吉郎	1952年8月25日生	1976年4月 当社入社 2000年11月 高松生産本部第1技術部長 2005年7月 2009年6月 執行役員高松技術本部製品開発担当 取締役第2技術本部長 2009年10月 ㈱ヴィーネックス取締役(非常勤) (現任) 2012年6月 取締役第1技術本部長(現任)	(注)3	17
取締役	第2技術本部長	佐伯 規夫	1953年1月6日生	1983年11月 当社入社 2000年11月 2005年5月 高松生産本部第2技術部長 ハヤマ工業㈱監査役(非常勤) 2005年7月 執行役員高松技術本部設備開発担当 2009年6月 取締役第3技術本部長 2012年6月 2013年1月 2013年5月 取締役第2技術本部長(現任) ハイコンポーネンツ青森㈱取締役 (非常勤)(現任) ハヤマ工業㈱監査役 退任	(注)3	10
取締役	高松第1生産 本部長	高尾 大輔	1956年10月7日生	1979年3月 当社入社 2008年1月 2012年7月 第1技術本部 部長 執行役員第1技術本部 部長 2013年7月 執行役員高松第1生産本部長 2015年5月 ハヤマ工業㈱取締役(非常勤)(現任) 2015年6月 取締役高松第1生産本部長(現任)	(注)3	8

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	高松第2生産 本部長	福田 一幸	1955年2月1日生	1979年3月 当社入社 2008年1月 観音寺生産本部品質管理部 部長 2010年10月 高松第2生産本部 部長 2012年7月 執行役員高松第2生産本部 部長 2013年7月 2015年6月 執行役員高松第2生産本部長 取締役高松第2生産本部長(現任)	(注)3	4
取締役		森糸 繁樹	1947年6月1日生	2004年6月 ㈱百十四銀行取締役 2010年4月 2011年4月 同行代表取締役専務執行役員 同 退任 2011年6月 同行 取締役退任 2011年6月 四国興業㈱代表取締役社長 2015年6月 2016年6月 同 退任 ㈱四電工社外取締役(非常勤)(現任) 2017年6月 当社取締役(非常勤)(現任)	(注)3	-
常勤監査役		吉田 文士	1954年1月1日生	2007年7月 ㈱百十四銀行営業統括部副部長 2008年10月 2011年6月 同行監査役室長 当社常勤監査役(現任)	(注)4	1
常勤監査役		福家 光宏	1951年4月6日生	2008年4月 香川県警本部警備部長 2009年3月 同本部交通部長 2010年3月 香川県高松北警察署長 2011年2月 2011年6月 2016年5月 香川県警退職 当社常勤監査役(現任) ハイコンポーネンツ青森㈱監査役 (非常勤)(現任)	(注)4	1
監査役		藤目 暢之	1944年12月9日生	2000年7月 高松国税局課税部法人税課長 2001年7月 国税庁長官官房高松派遣首席国税庁 監察官 2003年7月 高松税務署長 2004年7月 高松国税局退職 2004年8月 税理士登録(現任) 2006年7月 当社監査役(非常勤)(現任)	(注)5	6
監査役		坂井 清	1951年4月11日生	1999年7月 長尾税務署法人課第一部門統括官 2001年7月 高松国税局退職 2001年8月 税理士登録(現任) 2007年5月 ハヤマ工業㈱監査役(非常勤)(現任) 2007年6月 当社監査役(非常勤)(現任)	(注)4	6
				計		111

(注)1.取締役 森糸 繁樹は、社外取締役であります。
2.常勤監査役 吉田 文士および福家 光宏、監査役 藤目 暢之および坂井 清は、社外監査役であります。
3.2017年6月28日開催の定時株主総会終結の時から2年間
4.2015年6月26日開催の定時株主総会終結の時から4年間
5.2016年6月29日開催の定時株主総会終結の時から4年間