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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100F9FR

有価証券報告書抜粋 株式会社オプトエレクトロニクス 役員の状況 (2018年11月期)

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男性 5名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役取締役社長俵 政美1948年
5月11日
1972年 4月コロンビヤ貿易株式会社 入社
1976年12月当社設立(注1)
1977年 3月コロンビヤ貿易株式会社 退社
1977年 4月当社入社
1978年 2月当社代表取締役社長
1984年 3月Opticon,Inc. 代表取締役
1985年 3月株式会社俵興産設立
同社代表取締役(現任)
1987年 8月Opticon Sensors Europe B.V. 代表取締役
1990年11月同社代表取締役 退任
1997年 2月当社代表取締役会長
2001年12月当社代表取締役社長(現任)
2007年 3月Opticon,Inc. 代表取締役 退任
2007年 7月
2009年 6月		Opticon,Inc. 取締役会長
北海道電子工業株式会社 代表取締役社長
(現任)
2013年 6月Opticon,Inc. 取締役会長 退任
(注)41,180.1
取締役取締役副社長神尾 尚秀1952年
3月20日
1983年 9月TELECOMET INC. 入社
1984年 9月同社退社
1985年 9月Opticon,Inc. 入社
1990年 9月Opticon Sensors Europe B.V.に転籍
1990年11月同社代表取締役(現任)
1992年11月当社取締役
2001年12月当社取締役副社長(現任)
2007年 3月Opticon,Inc. 代表取締役社長(現任)
(注)4120.0
取締役
(監査等委員)		穴田 信次1947年
4月27日
1973年 5月東京証券取引所 入所
1979年 8月同所上場部上場審査役
1993年 6月水戸証券株式会社 取締役総合企画室長
1997年 6月同社常務取締役
2003年 6月同社常勤監査役
2004年 8月小津産業株式会社 社外監査役
2005年 2月当社社外監査役
2008年 8月小津産業株式会社 常勤監査役
2014年 1月竹本容器株式会社 社外取締役(現任)
2014年 8月小津産業株式会社 社外取締役(現任)
2016年 2月当社社外取締役(監査等委員)(現任)
(注)53.5
取締役
(監査等委員)		山下 和彦1956年
3月19日
1979年 4月株式会社埼玉銀行(現 株式会社りそな銀行、株式会社埼玉りそな銀行) 入行
2005年 6月株式会社埼玉りそな銀行 執行役員
2005年10月株式会社りそな銀行 執行役員
2007年 6月りそな決済サービス株式会社 専務取締役
2008年 3月りそなカード株式会社 代表取締役副社長
2011年 6月NTTデータソフィア株式会社 取締役副社長
2016年 6月
2017年 6月		リズム時計工業株式会社 社外監査役
株式会社チノー社外監査役(現任)
2018年 2月当社社外取締役(監査等委員)(現任)
2018年 6月リズム時計工業株式会社 社外取締役(現任)
(注)5-
取締役
(監査等委員)		田中 繁明1971年
9月4日
1997年 4月高津宏太郎税理士事務所 入所
1998年 4月株式会社経理秘書(現 株式会社OAGアウトソーシング) 入社
2000年 4月大田・細川会計事務所(現 OAG税理士法人)
入所
2007年 2月OAG税理士法人 法人税部 部長
2009年 2月株式会社OAGコンサルティング 取締役
2011年 2月株式会社OAGコンサルティング 常務取締役
OAG税理士法人 総合コンサルティング部 部長
(現任)
2012年 4月株式会社OAGコンサルティング 代表取締役社長
(現任)
2016年 6月株式会社NAC・OAGグローバルソリューション
代表取締役(現任)
2018年 2月当社社外取締役(監査等委員)(現任)
北海道電子工業株式会社 監査役(現任)
(注)5-
計1,303.6

(注)1.俵政美はコロンビヤ貿易株式会社在籍中に当社を設立しており、コロンビヤ貿易株式会社退社後、当社に入社しております。
2.穴田信次、山下和彦及び田中繁明は、社外取締役であり、かつ、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として届出ております。
3.当社の監査等委員会については、次のとおりであります。
委員長 穴田信次、委員 山下和彦、委員 田中繁明
なお、当社は、以下の理由により常勤の監査等委員を選定しておりません。
・監査等委員の全員が社外取締役であり、かつ、独立役員として届出しており、社外取締役としての独立性を重視していること
・取締役との活発な意見交換、内部監査部門を中心とした補助部門との連携ができていること
・必要に応じて監査等委員が取締役会以外の重要な会議に出席できる体制ができていること
4.2019年2月21日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2018年2月22日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6.当社は、執行役員制度を導入し、執行役員1名を選任しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02095] S100F9FR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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