有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100E71M
株式会社ユビテック 連結経営指標等 (2018年6月期)
回次 | 第38期 | 第39期 | 第40期 | 第41期 | 第42期 | |
決算年月 | 2014年6月 | 2015年6月 | 2016年6月 | 2017年6月 | 2018年6月 | |
売上高 | (千円) | 3,100,467 | 3,227,658 | 2,568,347 | 2,204,673 | 2,091,568 |
経常利益又は 経常損失(△) | (千円) | △45,117 | 78,847 | △36,131 | 97,914 | 133,657 |
親会社株主に帰属 する当期純利益又は 親会社株主に帰属 する当期純損失(△) | (千円) | △58,935 | △29,630 | △196,479 | 72,705 | 138,175 |
包括利益 | (千円) | △38,448 | △40,913 | △200,445 | 83,885 | 138,716 |
純資産額 | (千円) | 3,393,820 | 3,315,868 | 3,078,904 | 3,177,622 | 3,260,848 |
総資産額 | (千円) | 3,877,048 | 3,739,246 | 3,551,542 | 3,597,484 | 3,738,097 |
1株当たり純資産額 | (円) | 230.15 | 224.16 | 207.14 | 212.51 | 219.85 |
1株当たり当期 純利益金額又は 当期純損失金額(△) | (円) | △4.11 | △2.06 | △13.65 | 5.02 | 9.45 |
潜在株式調整後 1株当たり 当期純利益金額 | (円) | - | - | - | 4.99 | 9.39 |
自己資本比率 | (%) | 85.4 | 86.3 | 83.9 | 86.1 | 86.0 |
自己資本利益率 | (%) | △1.8 | △0.9 | △6.3 | 2.4 | 4.4 |
株価収益率 | (倍) | - | - | - | 100.62 | 40.09 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 71,160 | 227,073 | △126,071 | 452,867 | 194,807 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 536,142 | △4,591 | 469,290 | △20,711 | 53,326 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △79,947 | △81,641 | △43,068 | 14,072 | △27,311 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 1,269,769 | 1,412,560 | 1,710,222 | 2,156,840 | 2,377,213 |
従業員数 〔外、平均臨時 雇用者数〕 | (名) | 126 | 123 | 95 | 91 | 84 |
〔24〕 | 〔9〕 | 〔-〕 | 〔1〕 | 〔1〕 |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 従業員数の〔外書〕は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額及び株価収益率については、第38期、第39期及び第40期は1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
4 当社は、「株式付与ESOP信託」を導入しており、当該信託が所有する当社株式を自己株式として処理しております。これに伴い、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定に用いられた普通株式の期末株式数及び期中平均株式数は、当該信託が所有する当社株式の数を控除しております。
5 当社は、2014年1月1日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行っております。これに伴い1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、当該分割が第38期の期首に行われたと仮定して算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02100] S100E71M)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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