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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100E65N

有価証券報告書抜粋 サイタホールディングス株式会社 役員の状況 (2018年6月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 8名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
才田 善之1958年11月4日生
1982年4月当社入社
1991年8月社長室長
1993年9月取締役社長室長兼内部監査室長
1997年9月取締役副社長
1997年10月代表取締役副社長
2000年9月代表取締役社長(現任)
2006年1月株式会社才田組代表取締役社長(現任)
2006年1月才田砕石工業株式会社
代表取締役社長(現任)
2006年1月フエフーズ・ジャパン株式会社代表取締役社長(現任)
2006年1月株式会社サイテックス
代表取締役社長(現任)
2010年7月HUE FOODS COMPANY LIMITED
代表取締役就任(現任)
(注)39
取締役砕石事業担当原野 繁實1950年3月5日生
1980年10月当社入社
1996年4月砕石事業本部生産部長
2006年1月才田砕石工業株式会社取締役
2007年9月当社取締役就任(現任)
2007年9月当社砕石事業担当(現任)
(注)30
取締役建設事業担当鹿子生 忠1954年1月22日生
1976年4月当社入社
2002年7月福岡事業部建設部長
2006年1月株式会社才田組取締役(現任)
2009年9月当社取締役就任(現任)
2009年9月当社建設事業担当(現任)
(注)32
取締役管理本部長平山 繁之1963年10月30日生
1982年4月株式会社福岡銀行入行
2009年6月同行北野支店長
2016年10月当社入社管理本部長(現任)
2017年9月当社取締役就任(現任)

(注)3-
取締役藤山 征二郎1962年10月29日生
1999年7月有限会社友加システム設立
(現任)
2012年11月中小企業診断士登録(現任)
2017年9月当社取締役就任(現任)

(注)3-
監査役
(常勤)
梯 久男1950年7月30日生
1969年4月株式会社福岡銀行入行
1992年4月同行新飯塚支店長
2005年4月医療法人繁桜会馬場病院入職
2007年7月当社入社経理部長
2009年9月当社取締役
2010年5月当社管理本部長
2015年9月当社監査役(常勤)就任(現任)
(注)4-
監査役鈴川 照美1946年10月29日生
2005年3月小倉北警察署長
2006年3月警視長昇任
2006年4月三菱電機株式会社九州支社顧問
2010年9月当社監査役就任(現任)
2011年4月株式会社ワールドインテック
常任顧問就任
2014年3月株式会社ワールドインテック
(現株式会社ワールドホール
ディングス)監査役
(注)5-
監査役森田 公一1948年1月9日生
1996年10月老人保健施設若杉の里管理者
1998年8月社会福祉法人恵徳会理事長就任(現任)
2010年9月当社監査役就任(現任)
(注)5-
12

(注)1.取締役 藤山征二郎は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外取締役(会社法第2条第15号)であります。
2.監査役 鈴川照美及び森田公一は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外監査役(会社法第2条第16号)であります。
3.2017年9月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2015年9月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2018年9月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。

氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
舟木 正之1947年10月1日生1968年2月 当社入社2
2000年10月 砕石事業本部砕石営業部長
2004年8月 当社退社

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00248] S100E65N)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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