シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D9D9

有価証券報告書抜粋 株式会社藤木工務店 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
藤 木 玄 三1964年5月11日
1987年4月日本アイ・ビー・エム株式会社入社
1991年4月当社入社
1996年6月当社取締役
1997年4月当社取締役本社情報システム部長
1999年6月当社取締役執行役員本社営業統括部長
2000年4月当社取締役常務執行役員営業担当
2001年6月当社取締役常務執行役員営業統括
2003年2月当社代表取締役社長(現任)
(注)32,900
取締役
専務
執行役員
営業本部長
長 嶋 秀 元1951年10月30日
1972年4月当社入社
2001年4月当社大阪本店営業部長
2005年4月当社大阪本店副店長
2008年4月当社大阪本店長
2008年6月当社執行役員大阪本店長
2013年4月当社常務執行役員大阪本店長
2013年6月当社取締役常務執行役員大阪本店長
2018年4月当社取締役専務執行役員営業本部長(現任)
(注)321
取締役
常務
執行役員
管理本部長

岸 本 章
1953年12月23日
1976年4月当社入社
2002年4月当社倉敷支店管理部長
2010年4月当社本社管理部長
2012年4月当社管理本部長
2012年6月当社取締役執行役員管理本部長
2016年4月当社取締役常務執行役員管理本部長(現任)
(注)310
取締役
常務
執行役員
倉敷支店長

伊 澤 健 二
1958年5月22日
1981年4月当社入社
2007年4月当社倉敷支店工事部長
2012年4月当社技術兼CS本部長
2012年6月当社執行役員技術兼CS本部長
2015年4月当社常務執行役員倉敷支店長
2018年6月当社取締役常務執行役員倉敷支店長(現任)
(注)38
監査役
(常勤)

菊 池 一 吉
1960年2月5日
1982年4月当社入社
2015年4月当社本社部長
2016年6月当社監査役(現任)
(注)42
監査役菊 地 靖1942年10月15日
1968年2月川瀬公認会計士事務所入所
1977年10月菊地会計事務所開設
1984年2月当社会計監査人就任
1996年6月当社監査役(現任)
(注)5
監査役秋 山 洋1969年8月6日
1994年4月大阪弁護士会登録、御堂筋法律事務所入所
1998年9月北京市嘉潤律師事務所(J&J Law Firm)勤務
1999年7月北京大学法学部進修終了
2002年1月御堂筋法律事務所パートナー
2003年1月弁護士法人御堂筋法律事務所社員
2015年6月当社監査役(現任)
(注)6
2,943


(注) 1 監査役 菊地 靖及び秋山 洋の両氏は社外監査役であります。
2 当社では、取締役会における意思決定の迅速化と業務執行上の責任の明確化を図るために、執行役員制度を導入しております。
代表取締役社長藤木玄三以下の取締役は、全員が執行役員を兼務しており、上記取締役以外の執行役員は7名で、常務執行役員東京支店長長尾進也、執行役員営業担当浅野 洋、執行役員技術兼CS本部長浜畑広幸、執行役員四国支店長須田恵一郎、執行役員営業副本部長神谷光亮、執行役員大阪本店長岡持博久、執行役員設計統括部長兼大阪本店設計部長阪口俊夫で構成されております。

3 取締役 藤木玄三、長嶋秀元、岸本 章、伊澤健二の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役 菊池一吉の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役 菊地 靖の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役 秋山 洋の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00253] S100D9D9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。