有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DAZH
ジーエルサイエンス株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||
取締役社長 代表取締役 | - | 長 見 善 博 | 1959年8月12日生 |
| (注)2 | 20 | ||||||||||||||||||||||||||
常務取締役 | 生産本部長 | 梁 正 一 | 1955年12月21日生 |
| (注)2 | 24 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 営業本部長 | 黒 川 利 夫 | 1958年9月12日生 |
| (注)2 | 34 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 総合技術本部長 カスタマーサポートセンター部長 | 田 村 隆 夫 | 1958年1月1日生 |
| (注)2 | 25 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||
取締役 | 経営企画室長 | 園 田 育 伸 | 1959年7月21日生 |
| (注)2 | 8 | ||||||||||||||||||||
取締役 | 管理本部長 | 芹 澤 修 | 1960年5月25日 |
| (注)2 | 0 | ||||||||||||||||||||
取締役 (常勤監査等委員) | - | 高 岡 章 二 | 1954年5月29日生 |
| (注)3 | ― | ||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 篭 原 一 晃 | 1967年3月4日生 |
| (注)3 | ― | ||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 三 富 則 栄 | 1951年2月4日生 |
| (注)3 | 80 | ||||||||||||||||||||
計 | 192 |
(注) 1 取締役 高岡章二及び篭原一晃は、社外取締役であります。
2 監査等委員会以外の取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査等委員である取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 高岡章二、委員 篭原一晃、委員 三富則栄
5 当社では、組織の活性化を図るため執行役員制度を導入しております。執行役員は、東京営業部長 倉橋洋二、福島工場長 見村正、海外部長 倉野光弘、品質管理部長 畑恭一、第二開発部長 山﨑一彦の5名であります。
6 所有株式数は役員持株会または従業員持株会における各自の持分を含めた2018年3月31日現在の実質所有株式数を記載しております。
6 当社は、法令に定める監査等委員の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査等委員を1名選任しております。補欠監査等委員の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
丸 田 博 司 | 1952年9月14日生 | 1975年4月 1993年6月 1995年5月 1999年7月 2001年6月 2003年4月 2006年7月 2009年2月 2009年9月 2014年6月 2016年6月 | 株式会社三菱銀行(現 株式会社三菱UFJ銀行)入行 同行みなとみらい支店長 同行都立大学駅前支店長 同行鶴見支店長 同行新潟支社長 エムティーインシュアランスサービス株式会社入社 同社執行役員横浜支社長 羽田コンクリート工業株式会社入社 同社専務取締役 テクノクオーツ株式会社常勤監査役 同社取締役監査等委員(現任) | ※ | ― |
※ 補欠監査等委員の任期は、就任した時から退任した監査等委員の任期の満了の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02320] S100DAZH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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