有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ET8R
株式会社エスケーエレクトロニクス 研究開発活動 (2018年9月期)
当社グループにおける当連結会計年度の研究開発活動は次のとおりであり、研究開発費の総額は4億7百万円であります。
(大型フォトマスク事業)
(1) 研究開発の目的及び体制
大型フォトマスク事業におきましては、大型化、高精細化、短納期化が進む顧客ニーズにタイムリーかつ的確に対応することを目的として、当社開発部門と連結子会社である頂正科技股份有限公司が連携し、研究開発活動に取り組んでおります。また、顧客と直に接している営業本部の中に技術企画グループを設け、直近及び今後の顧客動向を開発部門に伝達し、実効的かつ効率的な研究開発活動につなげております。
(2) 研究開発のテーマ及び成果
当社グループにおいては、ディスプレーサイズの大型化や4K・8K化が進む薄型テレビ、高精細化や有機ELへのシフトが進むスマートフォン、超高精細が求められるVR・ARなど、これまで以上に市場からの高精細、高精度化対応が求められるなか、微細加工技術、高精度対応技術の開発に注力すると共に、露光性能が向上する高付加価値フォトマスクの開発を行いました。
大型フォトマスク事業における当連結会計年度の研究開発費は2億20百万円であります。
(新規事業開発)
(1) 研究開発の目的及び体制
新規事業開発におきましては、当社グループの新しい柱となる事業の開発を目的として、事業開発部門のもと、開発事業ごとに組織を編成し、研究開発活動に取り組んでおります。
(2) 研究開発のテーマ及び成果
プリンテッドエレクトロニクス分野におきましては、当社の大型フォトマスク製造技術を応用した「厚膜レジスト原盤」や「電鋳版」、「ガラスドライエッチング版」などの既存製品の品質向上を図るとともに、さらなる大型化や高精細化に向けた研究開発を行いました。
RFID(Radio Frequency Identification)分野におきましては、当社独自製品である極小RFIDや、RFIDを使用したシステム開発など、今後成長が見込めるIoT分野に向けた研究開発を行うとともに、UHF帯RFIDタグを用いた当社新製品「ピッキングタグ」の販売を開始しました。
ヘルスケア分野におきましては、リハビリテーション用補助具「SEM Glove自立支援用」の改良版である「Carbon Hand 自立支援用」の販売を開始するとともに、取扱製品の拡充や、新たな自社製品の上市に向けた研究開発を行いました。
連結子会社である株式会社清原光学につきましては、光学技術を活用した製品の開発を中心に、非接触測定機等(レーザ干渉計)の新製品の開発を行いました。
その他にも、当社グループが保有する微細加工技術を活かした基礎技術の開発を進める一方、有望事業の探索や最先端技術の調査などを行い、M&Aや他企業との業務連携などの外部技術の導入や異業種への参入等、幅広い視野で新規事業開発を進めております。
新規事業開発における当連結会計年度の研究開発費は1億86百万円であります。
(大型フォトマスク事業)
(1) 研究開発の目的及び体制
大型フォトマスク事業におきましては、大型化、高精細化、短納期化が進む顧客ニーズにタイムリーかつ的確に対応することを目的として、当社開発部門と連結子会社である頂正科技股份有限公司が連携し、研究開発活動に取り組んでおります。また、顧客と直に接している営業本部の中に技術企画グループを設け、直近及び今後の顧客動向を開発部門に伝達し、実効的かつ効率的な研究開発活動につなげております。
(2) 研究開発のテーマ及び成果
当社グループにおいては、ディスプレーサイズの大型化や4K・8K化が進む薄型テレビ、高精細化や有機ELへのシフトが進むスマートフォン、超高精細が求められるVR・ARなど、これまで以上に市場からの高精細、高精度化対応が求められるなか、微細加工技術、高精度対応技術の開発に注力すると共に、露光性能が向上する高付加価値フォトマスクの開発を行いました。
大型フォトマスク事業における当連結会計年度の研究開発費は2億20百万円であります。
(新規事業開発)
(1) 研究開発の目的及び体制
新規事業開発におきましては、当社グループの新しい柱となる事業の開発を目的として、事業開発部門のもと、開発事業ごとに組織を編成し、研究開発活動に取り組んでおります。
(2) 研究開発のテーマ及び成果
プリンテッドエレクトロニクス分野におきましては、当社の大型フォトマスク製造技術を応用した「厚膜レジスト原盤」や「電鋳版」、「ガラスドライエッチング版」などの既存製品の品質向上を図るとともに、さらなる大型化や高精細化に向けた研究開発を行いました。
RFID(Radio Frequency Identification)分野におきましては、当社独自製品である極小RFIDや、RFIDを使用したシステム開発など、今後成長が見込めるIoT分野に向けた研究開発を行うとともに、UHF帯RFIDタグを用いた当社新製品「ピッキングタグ」の販売を開始しました。
ヘルスケア分野におきましては、リハビリテーション用補助具「SEM Glove自立支援用」の改良版である「Carbon Hand 自立支援用」の販売を開始するとともに、取扱製品の拡充や、新たな自社製品の上市に向けた研究開発を行いました。
連結子会社である株式会社清原光学につきましては、光学技術を活用した製品の開発を中心に、非接触測定機等(レーザ干渉計)の新製品の開発を行いました。
その他にも、当社グループが保有する微細加工技術を活かした基礎技術の開発を進める一方、有望事業の探索や最先端技術の調査などを行い、M&Aや他企業との業務連携などの外部技術の導入や異業種への参入等、幅広い視野で新規事業開発を進めております。
新規事業開発における当連結会計年度の研究開発費は1億86百万円であります。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02346] S100ET8R)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。