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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DEMT

有価証券報告書抜粋 株式会社ジャパン・ティッシュエンジニアリング 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性10名 女性0名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長執行役員
畠 賢一郎1964年
8月14日生
2000年4月名古屋大学医学部組織工学(J-TEC)寄附講座助教授(注2)29,500
2002年6月名古屋大学医学部附属病院遺伝子・再生医療セン
ター助教授
2004年10月当社入社、研究開発部長
2004年12月当社取締役 研究開発部長
2006年4月当社取締役 研究開発部長 兼 営業部長
2009年4月当社取締役 研究開発部長
2009年6月当社常務取締役 研究開発部長
2009年10月当社常務取締役 研究開発部長 兼 薬事部長
2010年4月当社常務取締役 研究開発部長
2013年1月当社常務取締役 事業開発室長
2014年3月当社常務取締役 事業開発室長 兼 製品開発部長
2015年4月当社常務取締役 事業開発室長 兼 生産技術部長
2015年6月当社取締役常務執行役員 研究開発本部長 兼 事業
開発室長兼生産技術部長
富士フイルム株式会社 R&D統括本部再生医療研究所長
2016年4月当社取締役常務執行役員
2017年3月富士フイルム株式会社 再生医療事業部長 兼 R&D統括本部再生医療研究所長
2017年7月セルラー・ダイナミクス・インターナショナル・ジャパン株式会社 取締役(現任)
2017年11月当社代表取締役社長執行役員(現任)
2018年3月富士フイルム株式会社 R&D統括本部バイオサイエンス&テクノロジー開発センター 副センター長(現任)
取締役
専務執行役員
生産統括
本部長 兼 製造部長
大須賀俊裕1957年
1月15日生
1980年3月ナトコペイント株式会社(現 ナトコ株式会社)入社(注2)95,500
1986年10月株式会社ニデック入社
1999年2月同社から出向、当社管理統括取締役
2003年4月株式会社ニデックから転籍
2004年6月当社専務取締役
2007年4月当社専務取締役コンプライアンス担当 経営管理部長
2007年5月当社専務取締役コンプライアンス担当
2010年4月当社専務取締役コンプライアンス担当 信頼性保証部長
2011年4月当社専務取締役
2012年4月当社専務取締役 信頼性保証部長
2014年3月当社専務取締役 営業部長
2015年6月当社取締役専務執行役員 営業部長
2016年4月当社取締役専務執行役員
2017年4月当社取締役専務執行役員 営業推進本部長
2018年4月当社取締役専務執行役員 生産統括本部長 兼 製造部長(現任)
取締役
常務執行役員
経営管理
本部長 兼 総務人事部長
原俊之1962年
1月29日生
1984年4月富士写真フイルム株式会社(現富士フイルム株式会社)入社(注2)-
1995年10月Fuji Photo Film B.V.出向(オランダ駐在)
2006年6月富士写真フイルム株式会社 電子映像事業部業務部担当課長
2008年10月富士フイルム株式会社 電子映像事業部業務部担当部長
2012年12月同社光学デバイス事業部担当部長
2013年6月同社光学・電子映像事業部統括マネージャー
2017年7月同社再生医療事業部統括マネージャー
2018年6月当社取締役常務執行役員 経営管理本部長 兼 総務人事部長(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
(社外)
手塚勉1955年
4月18日生
1979年4月株式会社東海銀行(現 株式会社三菱UFJ銀行)入行(注2)-
2008年12月同行から株式会社ニデックへ出向
2009年4月株式会社ニデック入社
同社法務部副部長
2010年4月同社法務部長
2011年4月同社執行役員 法務部長
2014年4月同社執行役員 管理本部長
2014年6月同社取締役 管理本部長
2015年6月同社常務取締役 管理本部長
2017年6月同社常務取締役 管理本部長 兼 薬事法務本部長(現任)
当社取締役(現任)
取締役
(非業務執行)
石川隆利1954年
3月9日生
1978年4月富士写真フイルム株式会社(現 富士フイルム株式会社)入社(注2)-
2008年6月富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株式会社 社長
2011年6月富士フイルム株式会社 執行役員
2012年6月富士フイルムホールディングス株式会社 取締役
富士フイルム株式会社 取締役執行役員
富山化学工業株式会社 取締役
富士フイルムRIファーマ株式会社 取締役
2012年7月株式会社ペルセウスプロテオミクス 取締役
2013年6月当社取締役(現任)
2014年6月富士フイルム株式会社 取締役常務執行役員(現任)
富山化学工業株式会社 取締役(現任)
株式会社富士フイルム ヘルスケア ラボラトリー 取締役(現任)
2015年4月富士フイルムファーマ株式会社 取締役
2015年6月セルラー・ダイナミクス・インターナショナル・ジャパン株式会社 取締役
2016年6月大正富山医薬品株式会社 代表取締役会長
取締役
(非業務執行)
伴 寿一1961年
5月9日生
1985年4月武田薬品工業株式会社入社(注2)-
2013年4月富士フイルム株式会社入社
2015年6月当社取締役(現任)
2015年9月セルラー・ダイナミクス・インターナショナル・ジャパン株式会社代表取締役社長(現任)
2016年6月富士フイルム株式会社 執行役員(現任)
2017年3月富士フイルムファーマ株式会社 取締役(現任)
富士フイルムRIファーマ株式会社 取締役(現任)
2017年4月富山化学工業株式会社 取締役(現任)
2017年6月株式会社ペルセウスプロテオミクス 取締役(現任)
取締役
(非業務執行)
秋山雅孝1965年
10月21日生
1988年4月富士写真フイルム株式会社(現富士フイルム株式会社)入社(注2)-
2002年10月同社印刷システム部担当課長
2002年11月Fuji Photo Film (Europe) GmbH出向(ドイツ駐在)
2010年11月富士フイルム株式会社 メディカルシステム事業部 モダリティーソリューション部担当課長
2012年4月同社メディカルシステム事業部モダリティーソリューション部 担当部長
2013年6月同社メディカルシステム事業部モダリティーソリューション部長
2014年7月FUJIFILM Medical Systems U.S.A., Inc(President & CEO)
2016年11月富士フイルム株式会社 メディカルシステム事業部 内視鏡システム部長
2018年6月同社再生医療事業部次長(現任)
当社取締役(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
常勤監査役倉橋清隆1953年
11月24日生
1976年4月株式会社東海銀行(現株式会社三菱UFJ銀行)入行(注3)-
2003年9月同行から株式会社ニデックへ出向
2004年4月
2006年6月
2008年6月
株式会社ニデック入社
同社取締役
当社取締役
2017年6月当社監査役(現任)
監査役
(社外)
加藤孝浩1969年
3月21日生
1991年4月佐藤澄男税理士事務所(現 名南税理士法人)入所(注3)2,000
1998年10月監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)入所
2002年4月公認会計士登録
2005年10月加藤孝浩会計事務所開設(現任)
2005年11月税理士登録
2006年12月クローバー・ブレイン株式会社設立
代表取締役(現任)
2008年6月当社監査役(現任)
2015年1月株式会社岐阜造園 監査役(現任)
監査役
(社外)
小川薫1958年
4月3日生
1981年10月等松・青木監査法人(現 有限責任監査法人トーマツ)入所(注3)-
1985年3月公認会計士登録
2004年6月日本公認会計士協会 東海会研修事業委員長
2010年6月日本公認会計士協会 東海会総務委員長
2013年6月日本公認会計士協会 東海会副会長(現任)
2013年7月日本公認会計士協会 理事(現任)
東海財務局財務行政モニター
2014年10月小川薫公認会計士事務所開設(現任)
2017年6月当社監査役(現任)
127,000
(注)1 取締役手塚勉氏は、社外取締役であります。
監査役加藤孝浩氏及び小川薫氏は、社外監査役であります。
2 取締役の任期は、2018年6月26日開催の定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査役の任期は、2017年6月27日開催の定時株主総会の時から選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02357] S100DEMT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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