有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DDZB
タカラスタンダード株式会社 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第140期 | 第141期 | 第142期 | 第143期 | 第144期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (百万円) | 180,058 | 172,440 | 178,043 | 180,802 | 185,991 |
経常利益 | (百万円) | 16,821 | 13,518 | 13,376 | 12,666 | 12,641 |
当期純利益 | (百万円) | 10,175 | 8,274 | 8,896 | 8,728 | 8,396 |
資本金 | (百万円) | 26,356 | 26,356 | 26,356 | 26,356 | 26,356 |
発行済株式総数 | (株) | 147,874,388 | 147,874,388 | 73,937,194 | 73,937,194 | 73,937,194 |
純資産額 | (百万円) | 133,021 | 141,532 | 147,072 | 154,203 | 161,095 |
総資産額 | (百万円) | 210,843 | 213,626 | 220,821 | 231,983 | 238,210 |
1株当たり純資産額 | (円) | 909.26 | 967.51 | 2,010.80 | 2,108.34 | 2,202.60 |
1株当たり配当額 | (円) | 13.50 | 14.00 | 14.00 | 22.50 | 31.00 |
(1株当たり中間配当額) | (6.50) | (7.00) | (7.00) | (7.50) | (15.00) | |
1株当たり当期純利益 | (円) | 69.55 | 56.56 | 121.63 | 119.34 | 114.80 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 63.1 | 66.3 | 66.6 | 66.5 | 67.6 |
自己資本利益率 | (%) | 7.9 | 6.0 | 6.2 | 5.8 | 5.3 |
株価収益率 | (倍) | 11.4 | 18.0 | 16.8 | 14.8 | 15.6 |
配当性向 | (%) | 19.4 | 24.8 | 23.0 | 25.1 | 27.0 |
従業員数 | 5,137 | 5,650 | 5,718 | 5,800 | 5,853 | |
(外、平均臨時雇用者数) | (名) | (-) | (700) | (737) | (738) | (725) |
2 第140期の1株当たり配当額13円50銭には、特別配当3円50銭を含んでおります。
3 第141期の1株当たり配当額14円には、特別配当4円を含んでおります。
4 第142期の1株当たり配当額14円には、特別配当4円を含んでおります。
5 第143期の1株当たり配当額22円50銭は、1株当たり中間配当額7円50銭と1株当たり期末配当額15円00銭の合計です。2016年10月1日付で普通株式2株を1株に併合しているため、1株当たり中間配当額7円50銭は株式併合前、1株当たり期末配当額15円00銭は株式併合後の金額となります。
6 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
7 第140期の平均臨時雇用者数は、従業員数の100分の10未満であるため記載しておりません。
8 第143期事業年度より不動産賃貸に係る表示方法の変更を行っております。第142期事業年度の主要な経営指標等についても当該表示方法の変更を反映した組替後の値を記載しております。
9 2016年10月1日付で普通株式2株を1株に併合しております。第142期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、「1株当たり純資産額」、「1株当たり当期純利益」を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02373] S100DDZB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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