有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D9W9
富士古河E&C株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性11名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||
代表取締役 社長 | 執行役員 社長 | 日 下 高 | 1959年6月3日 |
| (注)3 | 15 | ||||||||||||||||||||||||
社外取締役 | ― | 川 島 清 嘉 | 1954年2月12日 |
| (注)3 | ― |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | ― | 柳 澤 邦 昭 | 1954年1月20日 |
| (注)3 | ― | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員 専務 営業本部長 | 中 野 富 博 | 1957年2月2日 |
| (注)3 | 82 | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員 常務 海外事業 統括 海外事業 本部長 | 明 石 亨 | 1958年9月28日 |
| (注)3 | 64 | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員 常務 工事技術 本部長 | 湯 川 仁 | 1954年5月1日 |
| (注)3 | 43 | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員 管理部門 統括 経営企画 本部長 | 小 田 茂 夫 | 1959年8月22日 |
| (注)3 | 26 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||
常勤監査役 | ― | 小 林 進 | 1955年3月31日 |
| (注)4 | 37 | ||||||||||||||||||||
社外監査役 | ― | 荒 田 和 人 | 1951年9月14日 |
| (注)5 | ― | ||||||||||||||||||||
社外監査役 | ― | 福 岡 敏 夫 | 1954年4月8日 |
| (注)6 | ― | ||||||||||||||||||||
社外監査役 | ― | 柏 木 隆 宏 | 1959年7月25日 |
| (注)7 | ― | ||||||||||||||||||||
計 | 268 |
(注) 1 取締役川島清嘉は、社外取締役であります。
2 監査役荒田和人、福岡敏夫、柏木隆宏は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役小林進の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役荒田和人の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役福岡敏夫の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 監査役柏木隆宏の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、経営の意思決定・監督機能と執行機能を分離し、経営体制の更なる充実と効率化を図るため、執行役員制度を導入しております。
取締役と兼務していない執行役員は7名で、高谷政美(執行役員、調達本部長)、宗清公彦(執行役員、西日本支社長)、伊藤和孝(執行役員、プラント事業統括、プラント事業本部長)、垰 篤典(執行役員、空調設備事業統括、空調設備事業本部長、総合設備事業部長)、藤本浩(執行役員、電設・建築事業統括、電設・建築事業本部長)、横山克樹(執行役員、工事技術本部副本部長)、則松研一(執行役員、電力・情報流通事業統括、電力・情報流通事業本部長)であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00273] S100D9W9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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