有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D5G4
エムケー精工株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性12名 女性1名 (役員のうち女性の比率7.7%)
(注)1.取締役上條由紀子は、社外取締役であります。
2.監査役三浦伸昭、倉田浩及び廣中龍蔵は、社外監査役であります。
3.2017年6月14日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2017年6月14日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2016年6月15日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.代表取締役社長丸山将一は取締役相談役丸山永樹の長男であります。
7.当社は、経営の意思決定の迅速化と、経営監督機能と業務執行機能の分離明確化を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員は14名で、上記の取締役を兼務する者以外の執行役員は以下のとおりであります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||
取締役社長 (代表取締役) | 丸山 将一 | 1972年12月6日生 |
| (注)3 | 139 | |||||||||||||||||||||||
取締役副社長 | 倉崎 一由 | 1952年1月15日生 |
| (注)3 | 38 | |||||||||||||||||||||||
常務取締役 執行役員 | 管理本部長 | 小林 文彦 | 1955年1月29日生 |
| (注)3 | 11 | ||||||||||||||||||||||
常務取締役 執行役員 | 情報機器事業本部長 | 早川 和弘 | 1957年2月16日生 |
| (注)3 | 44 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||
取締役 執行役員 | 生活機器事業本部長 | 可児 敏雄 | 1952年5月5日生 |
| (注)3 | 7 | ||||||||||||||||||
取締役 執行役員 | オート機器事業本部長 | 沓掛 吉彦 | 1964年3月7日生 |
| (注)3 | 5 | ||||||||||||||||||
取締役 執行役員 | 経理本部長 | 和泉 秀樹 | 1963年4月13日生 |
| (注)3 | 3 | ||||||||||||||||||
取締役 | 上條 由紀子 | 1969年4月10日生 |
| (注)3 | - | |||||||||||||||||||
取締役相談役 | 丸山 永樹 | 1943年8月24日生 |
| (注)3 | 1,310 | |||||||||||||||||||
常勤監査役 | 近藤 重光 | 1964年11月8日生 |
| (注)4 | 6 | |||||||||||||||||||
監査役 | 三浦 伸昭 | 1968年1月26日生 |
| (注)4 | 25 | |||||||||||||||||||
監査役 | 倉田 浩 | 1966年12月20日生 |
| (注)5 | 1 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||
監査役 | 廣中 龍蔵 | 1964年2月15日生 |
| (注)4 | - | |||||||
計 | 1,594 |
2.監査役三浦伸昭、倉田浩及び廣中龍蔵は、社外監査役であります。
3.2017年6月14日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2017年6月14日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2016年6月15日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.代表取締役社長丸山将一は取締役相談役丸山永樹の長男であります。
7.当社は、経営の意思決定の迅速化と、経営監督機能と業務執行機能の分離明確化を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員は14名で、上記の取締役を兼務する者以外の執行役員は以下のとおりであります。
常務執行役員 執行役員 | 千 葉 和 樹 黒 岩 徹 夫 | 商品開発研究所長 管理本部副本部長 | |
執行役員 | 城 本 和 男 | 社長室長 | |
執行役員 執行役員 執行役員 執行役員 執行役員 執行役員 | 青 柳 一 春 坂 口 陽 下 崎 英 明 大 藤 保 男 山 岸 豊 内 山 哲 也 | 情報機器事業本部副本部長 オート機器事業本部副本部長 生活機器事業本部副本部長 仙台支店長 大阪支店長 東京支店長 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02409] S100D5G4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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