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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DIN8

有価証券報告書抜粋 株式会社マースグループホールディングス 研究開発活動 (2018年3月期)


経営上の重要な契約等メニュー株式の総数等

当社グループは開発型企業グループとして、直販体制で収集した顧客ニーズを的確且つスピーディーに取り込み、国際品質保証規格ISO-9001の手順に則って研究開発に取り組んでおります。
研究開発活動は、主要事業であるアミューズメント施設向けの周辺機器の開発、並びにRFID関連製品の開発に注力しており、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は、11億61百万円となっております。
当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題及び研究成果は次のとおりであります。
(1) 研究開発体制
研究開発は技術開発部で進めており、ハードウェア、ソフトウェア及び機構設計の開発業務を行っております。
(2) 主な研究開発
当連結会計年度の主な成果としては、次のような項目をあげることができます。
① アミューズメント関連事業
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXXⅣ」の商品化
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXXⅤ」の商品化
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXXⅥ」の商品化
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXXⅦ」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-900(L)」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-900(L)オキナワ」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-900(L)PS」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-901(L)」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-901(L)オキナワ」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-901(L)PS」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-910(L)」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-910(L)オキナワ」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-910(L)PS」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-911(L)」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-911(L)オキナワ」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-911(L)PS」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-900(T)」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-900(T)オキナワ」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-900(T)PS」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-901(T)」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-901(T)オキナワ」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-901(T)PS」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-910(T)」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-910(T)オキナワ」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-910(T)PS」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-911(T)」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-911(T)オキナワ」の商品化
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-911(T)PS」の商品化
・島内データ処理機「MX-320E」の商品化
・ユニコン対応島内データ処理機「MX-320(UC)」の商品化
・接客サポートシステム「接客サポートソフト(V2)」の商品化
・接客サポートシステム ウェアラブル端末「WD100」の商品化
・会員申込みタブレット「WDM100」の商品化
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXXⅧ」の商品化
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXXⅨ」の商品化
・情報公開機データキャプテンα(V2)「FX-7100(V2)M10」の商品化
・情報公開機データキャプテンα(V2)「FX-7100(V2)M10N」の商品化
・情報公開機データキャプテンα(V2)「FX-7100(V2)M35」の商品化
・マルチターミナル「MT2300」の商品化
・会員管理システム「会員ICストラップ」の商品化
・会員管理システム「web会員登録サービス」の商品化
② 自動認識システム関連事業
・ダイレクトパーツマーキングのハンディースキャナー「MCR-H700」の商品化
・UHF帯1W型のリーダライター「FRU-4100」の商品化
・高解像度X線観察用加熱機構「TX-160」の商品化
③ ホテル関連事業
この事業は、研究開発活動を行っておりません。

経営上の重要な契約等株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02424] S100DIN8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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