シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100D13I

有価証券報告書抜粋 株式会社マルゼン 沿革 (2018年2月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期
年月事項
1961年3月業務用石油ガスバーナーの製造および販売を目的として渡辺商事株式会社(資本金1,000千円)を東京都荒川区に設立
1963年10月中華料理店用ステンレス製ガスレンジを考案し、製造販売を開始
1964年4月横浜市神奈川区に横浜営業所を設置
1964年7月本社を東京都荒川区内に移転
1964年9月埼玉県越谷市に埼玉第一工場を新設
1965年4月商号をマルゼン燃器製造株式会社に変更
1967年4月本社を東京都荒川区内に移転
1970年4月独立混合管方式のガスバーナーを開発し、製造販売を開始
1971年7月大阪市都島区に大阪営業所を設置、同所にショールームを開設
1973年5月ゆで麺機を開発し、製造販売を開始
1975年10月埼玉県越谷市に埼玉第二工場を設置
1976年9月商号を株式会社マルゼンに変更
1979年9月埼玉第一工場、埼玉第二工場を集約し、埼玉県北葛飾郡松伏町に埼玉工場を新設
1984年3月本社を東京都荒川区内に移転 同所に東京営業所、東京ルート営業所も移転し、ショールームを併設
1986年2月子会社マル厨工業株式会社(現・連結子会社)を東京都荒川区に設立し、福岡県八女郡広川町に同社九州工場の建設に着手
1986年4月埼玉工場の配送設備部門を分離し、埼玉県北葛飾郡松伏町に東日本物流センターを開設
1986年7月コンベクションガスレンジ、ガステーブルの「パワークック」(自動点火)シリーズ18機種を開発し、製造販売を開始
1987年6月マル厨工業株式会社九州工場が本操業を開始し、同所に西日本物流センターを開設
1988年8月食器洗浄機「トップクリーン」シリーズ14機種を開発し、製造販売を開始
1990年9月一般建設業(管工事業)の建設大臣許可を取得
1991年2月子会社台湾丸善股份有限公司を台湾台北県に設立
1991年6月タイ王国バンコック市にタイ駐在員事務所を開設
1992年7月高性能を誇る最新鋭機器スチームコンベクションオーブン「スーパースチーム」シリーズ4機種を開発し、製造販売を開始
1994年2月東京都台東区に新本社ビルを新築し移転、同所に首都圏支店(現首都圏ルート支社)、東京営業所(現東京支社)も移転しショールームを併設
1995年10月日本証券業協会に株式を店頭登録
1999年1月子会社マル厨工業株式会社が青森県十和田市に東北工場を新設
1999年2月東京証券取引所市場第二部に株式を上場
1999年3月子会社マル厨工業株式会社東北工場が稼働開始
1999年10月ベーカリーオーブン「ベーカーシェフ」シリーズ20機種を開発し、製造販売を開始
2001年2月埼玉工場において「ISO9001」の認証を取得
2001年6月北海道営業所(現札幌営業所)(札幌市白石区)に隣接する賃貸用ビルMB札幌(ビジネスホテル)が完成し、ルートインジャパン株式会社に貸与開始
2002年3月土地の有効活用等のための賃貸用ビルMB足立(足立区保木間・介護型有料老人ホーム)およびMB新横浜(横浜市港北区・ビジネスホテル)が完成し、それぞれ株式会社明昭および株式会社東横インに貸与開始
2003年4月株式会社フジサワ(ベーカリー工場設備・機器製造販売会社)より営業譲渡を受け、子会社株式会社フジサワ・マルゼン(現・連結子会社)を東京都台東区に設立
2004年3月埼玉工場(埼玉県北葛飾郡松伏町)を当社よりマル厨工業株式会社に移管し製造部門を統合
2004年9月資産の有効活用等のためのMB大阪(大阪市西区・事務所兼ビジネスホテル)が完成し、ルートインジャパン株式会社に貸与開始
2007年5月当社東日本物流センターおよび子会社マル厨工業株式会社首都圏工場を埼玉県北葛飾郡松伏町より埼玉県春日部市に新設、移転し稼働開始
2007年6月当社東日本物流センターおよび子会社マル厨工業株式会社旧埼玉工場が移転に伴い空いた跡地(埼玉県北葛飾郡松伏町・倉庫施設)を一括して西尾レントオール株式会社に貸与開始
2013年9月タイ王国バンコック市のタイ駐在員事務所を閉鎖し、新たに子会社Maruzen(Thailand)Co.,Ltd.をバンコック市内に設立
前期次期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02438] S100D13I)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ