有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DFJ0
西華産業株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性10名 女性1名 (役員のうち女性の比率9.1%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (百株) | ||||||||||||||||||||
代表取締役 社長 社長 執行役員 | ― | 櫻 井 昭 彦 | 1959年1月10日生 |
| (注)4 | 78 | ||||||||||||||||||||
取締役 専務 執行役員 | 管理本部長 | 山 下 真 佐 明 | 1957年9月7日生 |
| (注)4 | 77 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (百株) | ||||||||||||||||||||||
取締役 常務 執行役員 | 営業統括本部長 | 髙 橋 正 憲 | 1957年5月25日生 |
| (注)4 | 83 | ||||||||||||||||||||||
取締役 上席 執行役員 | 関係会社戦略 本部長 兼関係会社 統括部長 | 川 名 康 正 | 1960年9月29日生 |
| (注)4 | 31 | ||||||||||||||||||||||
取締役 上席 執行役員 | 経営企画本部長 | 後 藤 基 | 1960年8月28日生 |
| (注)4 | 42 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (百株) | ||||||||||||||||||||||
取締役 | ― | 白 井 裕 子 | 1954年2月11日生 |
| (注)4 | 9 | ||||||||||||||||||||||
取締役 | ― | 深 尾 隆 久 | 1949年7月15日生 |
| (注)4 | 5 | ||||||||||||||||||||||
常勤監査役 | ― | 髙 橋 昌 志 | 1957年8月2日生 |
| (注)5 | ― | ||||||||||||||||||||||
常勤監査役 | ― | 平 山 龍 彦 | 1958年12月12日生 |
| (注)6 | ― | ||||||||||||||||||||||
監査役 | ― | 森好伸 | 1958年3月5日生 |
| (注)5 | 26 | ||||||||||||||||||||||
監査役 | ― | 毛 野 泰 孝 | 1961年2月9日生 |
| (注)5 | ― | ||||||||||||||||||||||
計 | 354 |
(注) 1 取締役白井裕子および深尾隆久は、社外取締役であります。
2 監査役森好伸および毛野泰孝は、社外監査役であります。
3 所有株式数には、西華産業役員持株会における各自の持分を含めた実質持株数を記載しております。
なお、提出日現在(2018年6月27日)の持株会による取得株式数は、確認が出来ないため、2018年3月末
現在の実質持株数を記載しております。
4 取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役のうち、髙橋昌志、森好伸および毛野泰孝の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役のうち、平山龍彦の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
福 原 徹 | 1952年3月29日生 | 2011年7月 2012年7月 | 新宿税務署長 退任 | (注) | ― |
2012年9月 | 税理士登録 福原税理士事務所開業(現職) |
(注)補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02512] S100DFJ0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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