三菱商事株式会社 連結経営指標等 (2018年3月期)

回次		国際会計基準
		2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
決算年月		2014年3月	2015年3月	2016年3月	2017年3月	2018年3月
収益	百万円	7,635,168	7,669,489	6,925,582	6,425,761	7,567,394
売上総利益	〃	1,186,005	1,209,894	1,098,877	1,328,638	1,886,640
当期純利益(純損失) (当社の所有者に帰属)	〃	361,359	400,574	△149,395	440,293	560,173
当期包括利益 (当社の所有者に帰属)	〃	643,850	686,900	△788,323	452,465	559,636
当社の所有者に帰属する持分	〃	5,067,666	5,570,477	4,592,516	4,917,247	5,332,427
総資産額	〃	15,901,125	16,774,366	14,916,256	15,753,557	16,036,989
1株当たり 当社所有者帰属持分	円	3,074.03	3,437.75	2,898.23	3,101.43	3,362.34
基本的1株当たり 当期純利益(純損失) (当社の所有者に帰属)	〃	219.30	246.39	△93.68	277.79	353.27
希薄化後1株当たり 当期純利益(純損失) (当社の所有者に帰属)	〃	218.80	245.83	△93.68	277.16	352.44
当社所有者帰属持分比率	%	31.9	33.2	30.8	31.2	33.3
当社所有者帰属持分 当期純利益率	〃	7.5	7.5	△2.9	9.3	10.9
株価収益率	倍	8.74	9.82	-	8.66	8.10
営業活動による キャッシュ・フロー	百万円	381,576	798,264	700,105	583,004	742,482
投資活動による キャッシュ・フロー	〃	△300,502	△154,852	△503,854	△179,585	△317,583
財務活動による キャッシュ・フロー	〃	△118,845	△305,334	△364,528	△752,162	△554,328
現金及び現金同等物の 期末残高	〃	1,332,036	1,725,189	1,500,960	1,145,514	1,005,461
従業員数	人	68,383	71,994	68,247	77,164	77,476
(外、平均臨時雇用者数)		(17,807)	(18,054)	(13,956)	(21,959)	(20,670)

(注) 1. 当社は、国際会計基準(以下、IFRS)に準拠して連結財務諸表を作成しています。
2. 当社の所有者に帰属する持分は、非支配持分を除く当社の所有者に帰属する資本の部の金額を表示しており、1株当たり当社所有者帰属持分及び当社所有者帰属持分比率は、当該金額にてそれぞれ計算しています。
3. 2015年度はストックオプションの転換が当社の所有者に帰属する1株当たり当期純損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有していません。また、「株価収益率」については、1株当たり当期純損失であるため、記載していません。

回次		米国会計基準
		2013年度
決算年月		2014年3月
収益	百万円	7,589,255
売上総利益	〃	1,160,141
法人税等及び持分法による投資損益前利益	〃	432,233
当社株主に帰属する当期純利益	〃	444,793
当社株主に帰属する包括損益	〃	687,939
株主資本	〃	4,774,244
総資産額	〃	15,291,699
1株当たり株主資本	円	2,896.04
1株当たり当社株主に帰属する当期純利益	〃	269.93
潜在株式調整後1株当たり 当社株主に帰属する当期純利益	〃	269.31
株主資本比率	%	31.2
株主資本当社株主に帰属する当期純利益率	〃	9.9
株価収益率	倍	7.10
営業活動によるキャッシュ・フロー	百万円	258,142
投資活動によるキャッシュ・フロー	〃	△182,689
財務活動によるキャッシュ・フロー	〃	△122,131
現金及び現金同等物の期末残高	〃	1,322,964
従業員数	人	68,383
(外、平均臨時雇用者数)		(17,807)

(注) 1. 米国において一般に公正妥当と認められている会計基準(以下、米国会計基準)に基づく2013年度の連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。
2. 株主資本は、非支配持分を除く当社株主に帰属する資本の部の金額を表示しており、1株当たり株主資本及び株主資本比率は、当該金額にてそれぞれ計算しています。